求人媒体とは？媒体の種類や特徴、効果を解説

新たな人材募集を自社の採用ページだけで行う場合、求人の告知や母集団形成を自社で行う必要があり、これには多くの時間と費用がかかります。そのような状況を改善する際に、求人を広く告知し、応募数を増やす有効な採用手法の一つとして求人媒体の活用が挙げられます。求人媒体にはさまざまな種類があり、特徴や効果も異なります。そこで今回は求人媒体とは何か、それぞれの特徴、効果や注意点、また利用方法について詳しく解説していきます。

求人媒体とは、企業の求人情報を掲載し、転職希望者からの応募を集める媒体のことです。民間企業が運営するものと、ハローワークなどの公共機関が運営するものがあります。代表的な求人媒体は、次の3つです。

採用手法を選ぶ際、転職者に多く利用されている採用手法を知っておくことも一つの指標になります。転職経験者6,578人を対象に「直近の転職先を決定した転職手段」のアンケート調査をしたところ、以下の結果になりました。（※自社リサーチ結果/2019年4月実施。インテージ社のモニターパネルを使用）

求人広告サイト（転職サイト）が最も利用されており、2番目にハローワークが続きます。この結果からわかる通り、求人媒体は転職希望者にとって最もポピュラーな手段といえます。転職希望者の利用頻度が高い採用手法はそれだけ母集団形成力が高いともいえるでしょう。

先にも少し触れた通り、求人媒体には主にWeb媒体と紙媒体の2種類があります。かつては紙媒体による求人広告が一般的でしたが、インターネットが普及した現在ではWeb媒体のほうが主流です。

ここからは、主流であるWeb媒体から4種類、紙媒体から1種類を選んでその特徴を解説します。

求人広告サイト

さまざまな企業の求人情報がまとめて掲載されているWeb媒体が、求人広告サイトです。インターネットの利用が広く普及した昨今では、最も利用される機会の多い求人媒体といって差し支えないでしょう。特定の業種や専門職などに特化したサイトもあり、企業側でもさまざまなケースで利用可能です。

求人広告サイトを利用するメリットとしては、以下が挙げられます。

利用者数や掲載できる情報の多さから、スピーディーに人材を採用できる点が、求人広告サイトの大きな強みです。加えて、何人採用しても利用料金が変わらないため、採用活動にかかる費用負担の軽減につながるのも、大きなメリットだといえます。

一方で、求人広告サイトには以下に挙げるデメリットも存在します。

多くの企業が利用している関係上、自社の求人が目立たなくなってしまう可能性があるのは、無視できないデメリットです。また、採用に至った転職希望者がいなくとも利用料金は発生するので、採用状況次第では費用に見合った成果を得られない、ということも考えられます。

関連記事：求人広告とは？媒体ごとの特徴や費用・掲載までの流れを解説

求人検索エンジン

求人検索エンジンは、その名の通り求人情報に特化した検索エンジンです。インターネット上のさまざまな求人情報が掲載されており、転職希望者はそれらをまとめて閲覧できます。そのため、幅広い層に求人情報を見てもらえる可能性があります。そのほかのメリットは以下の通りです。

求人検索エンジンでは基本的にクリック型課金が採用されており、求人の掲載だけなら利用料金が発生しません。採用費用を抑えたい場合には、優先的に利用したいサービスだといえます。

しかし、求人検索エンジンには以下のデメリットも伴うため、状況次第では利用を避けることが賢明な場合もあります。

求人検索エンジンでは募集時の絞り込みが難しく、応募総数が十分でも自社の要望に合った人材が見つからないかもしれません。またクリック型課金では、求人をクリックされた時点で応募の有無に関係なく利用料金が発生します。よって「費用はかけたけど自社に合う人材は採用できなかった…」という事態に直面する可能性もあるでしょう。

自社の採用サイト

外部のサイトやサービス以外では、自社の採用サイトもWebの求人媒体に含まれます。近年は、転職活動の際に企業のホームページや特設サイトを確認するのが一般的であるため、可能であれば準備しておきたいツールだといえるでしょう。

自社で採用サイトを作成し、運営するメリットとしては以下が挙げられます。

自社で採用サイトを運営する上では、掲載する情報の制限や追加料金などが発生しません。また、自社の準備さえ整えばすぐにでも採用活動を開始できるため、スピーディーな人材採用にもつながります。

このようなメリットがある一方で、以下に挙げたデメリットも存在するため、こちらも把握しておきましょう。

自社のサイトを能動的に見てくれるのは、基本的にはすでに興味を持っている転職希望者であると考えられます。それ以外の層にアプローチしたいのであれば、求人広告サイトや求人検索エンジンを利用するのが最適です。

SNS

近年では、SNSを活用して転職希望者に直接アプローチする手法も存在します。採用活動を進めつつ、自社の認知拡大も図れることがこの手法の大きなメリットです。ほかにも、以下に挙げるメリットを享受できます。

自社と転職希望者がSNSという、より身近な媒体で接点を持てるのは、ほかの手法にはない強みです。加えて、アカウントを作成し運用を始めるまでは無料で実施できるため、初期費用を抑えつつ採用活動を始められます。

ただしSNSは、使い方次第でかえって採用活動に悪影響を与えかねません。具体的には以下に挙げた問題に直面する恐れがあります。

SNSを効果的に運用したいのであれば、上記のデメリットを回避できるように、まずはノウハウの蓄積から始めるのがよいでしょう。

求人フリーペーパーや折り込みチラシ

紙の求人媒体の代表的なものとしては、フリーペーパーや折り込みチラシなどが挙げられます。Web媒体のような大規模な求人募集はできませんが、地域に根づいた求人を掲載することで、地元の転職希望者への効果的なアプローチが可能です。そのほかにも、さまざまなメリットを得られます。

このようなメリットがある一方で、紙媒体ゆえのデメリットも伴います。

特に掲載できる情報が少ない点は、自社の魅力を伝えるのが非常に重要な採用活動では、大きなデメリットだといえるでしょう。また、掲載した求人情報に関するデータも集まらないため、採用活動の軌道修正も簡単には実施できません。

ここからは、Webの求人媒体のメリットをより詳細に解説します。Webの求人媒体の中でも、特に求人広告サイトには数多くのメリットがあるため、理想的な採用活動を実現することに適した選択肢だといえます。

数々のメリットがある一方で、Webの求人媒体には特に工数面・費用面で無視できない注意点も存在しています。採用活動にも影響が出る可能性があるため、Web媒体の活用を検討中であればあわせて把握しておきましょう。

採用に伴う工数がかかる

求人広告サイトの場合、応募の受け付けや面接の日程調整などの業務を人事・採用担当者が行います。求人によっては応募が殺到してしまうこともあるため、担当者の工数が増える可能性があります。求人広告サイトを活用する際は、担当者が転職希望者の対応に割ける時間があるのかを必ず事前に確認しましょう。

料金体系を事前に確認する

求人広告サイトの料金体系には、掲載課金型・応募課金型・採用課金型の3つがあり、費用発生のタイミングが変わりますので、事前に確認しておきましょう。

Webの求人媒体の中でも、特に利用者数が多い求人広告サイトの費用について解説します。求人広告サイトの料金体系は掲載課金型・応募課金型・採用課金型の3つです。課金方法がそれぞれ異なるため、何に対して費用が発生するかを下の表にまとめています。

なお、掲載課金型は前課金、応募課金型・採用課金型は後課金と呼ばれることもあります。

求人媒体として現在主流なのはWeb媒体ではありますが、紙媒体にしかないメリットも依然として存在します。自社の状況や採用活動の目的に応じて使い分けることで、自社に最適な人材を採用できる可能性を高められるでしょう。

メリット①特定の地域や読者に求人広告をアピールできる

紙媒体には全国版と特定エリア版があります。エリアごとに区切って求人広告を出せるので、地域を限定した採用活動に向いています。また、新聞折り込みチラシの場合、新聞の購読者は若年層より高年齢層のほうが多いため、高年齢層に向けての求人広告が効果的です。

メリット②一覧性があるため、より幅広い層の転職希望者を集められる

紙媒体の特性として、読者はパラパラと紙をめくります。たまたま目に留まり、応募につながる可能性があるのも紙媒体のメリットです。求人の幅を広げたいときに有効です。

先にも少し触れましたが、紙の求人媒体には、掲載できる情報量と求人情報の修正に関する2つのデメリットがあります。

掲載できる求人の情報量が限られている

Webの求人媒体と異なり、紙媒体は掲載できる紙面のスペースに制限があります。そのため、掲載できる求人情報には限りがあり、掲載の際には必要な事項に絞って情報を盛り込む必要があります。

発行後に求人情報の修正ができない

紙媒体は特性上、発行されてしまうと求人情報の修正や変更ができません。また、採用が充足した場合も求人の掲載を途中で取り下げることができません。そのため、採用活動が終わっても、応募や問い合わせがくる場合があります。

紙媒体に求人広告を掲載するには掲載料が必要です。掲載料金は掲載する求人広告の紙面枠の大きさや写真の有無、カラーかモノクロかなどによって決まっています。また、求人情報誌の場合、配布エリアによっても異なります。新聞折り込みチラシの場合、料金は求人広告の紙面枠に対する大きさや新聞の配送地域、配送日などによっても異なります。

ここまでにご紹介した求人媒体や求人方法のほかに、ハローワークを利用するというのも選択肢の一つとして挙げられます。事業主であれば無料で求人を出せるため、費用負担を抑えつつ採用活動を進められます。具体的なメリットは以下の通りです。

メリット①外部サービスの利用費を抑えられる

無料で求人掲載ができるため、掲載に伴う費用がかからないのが特徴です。利用の手続きも簡単で、事業所のある地域を管轄するハローワークに出向き、事業所登録を行ったあと、求人申込書に記入して内容に問題がなければ、求人票が発行されます。

メリット②地域採用に向いている

ハローワークに申し込んだ求人はハローワーク内の情報端末に表示されたり、掲示板に張り出されたりします。希望があれば近くのハローワークや希望のハローワークに求人票を送ることもできますが、原則は申し込んだハローワーク内での掲載になります。そのため、特定地域での人材採用を目指している際に効果的です。

費用面や地域採用でのメリットがあるハローワークですが、利用に際しては以下の3点に注意する必要があります。

求人数が多いため、自社の求人が埋もれがち

無料で求人掲載できるメリットがある一方で、登録されている求人数が多いため、自社の求人情報が埋もれてしまい、転職希望者に自社の求人を見つけてもらえない可能性があります。

人事・採用担当者の負担が増える

求人票の記入や、転職希望者の対応、面接日程調整など、選考に伴う事務作業を自社で行うため、その分、人事・採用担当者の工数がかかります。外部サービスの利用費はかかりませんが、担当者の人件費に代表される内部費用は増えてしまいます。

掲載できる情報量が限られる

ハローワークに掲載する求人票は、基本的には求人募集のために必要な最低限度の事項（募集職種や給与、勤務時間、福利厚生など）しか記載できません。そのため、会社の雰囲気や自社のアピールポイントが転職希望者に伝わりにくく、採用したい人材以外からの応募が増える可能性があります。

各求人媒体のメリット・デメリットを踏まえた上で、それぞれが利用に適したケースを以下に整理しました。

求人媒体ごとの利用に適したケース

なお、上記はあくまでも例にすぎません。実際には、状況に応じて各求人媒体を使い分けることが求められます。それでも判断が難しい場合は、利用者数が多いWebの求人媒体を選ぶことをおすすめします。

Webの求人媒体を利用する際の詳細な流れも、把握しておきましょう。ここでは求人広告サイトを例に挙げて、その基本的な流れを解説します。

求人広告サイトを利用する際は、以下の流れに沿って採用活動を進めます。

上記の中でも特に重要となるのが、運営会社からのヒアリングです。このフェーズで詳細に要望や条件を伝えられれば、自社での活躍が見込める人材を採用できる可能性が高まります。また、運営会社が作成した求人原稿も入念にチェックしましょう。気になる部分があれば修正を依頼し、内容に問題がないと判断できたら掲載します。

求人媒体にさまざまな種類があることはわかりましたが、これだけの選択肢があると、自社に合ったものを選ぶのも容易ではありません。そこで最後に、求人媒体を選ぶ上で重視したいポイントを解説します。

ポイント①採用費用の予算を決めておく

採用活動にかけられる費用を事前に決めておくことで、選択すべき手法を絞り込めます。

利用する求人媒体の種類によって、その費用感は大きく変わります。少ない費用で利用できるものもあれば、まとまった費用が発生するものもあり多種多様です。しかし採用活動の予算が決まっていれば、その金額に収まらない手法は必然的に選択肢から外れるため、効率よく求人媒体を選べます。

なお予算を決める際は、可能な限り具体的な金額を設定しましょう。予算が詳細に決まっていれば活動方針も明確になり、自社に合った人材をより効率よく探せます。

ポイント②募集人数を決めておく

利用する求人媒体によって、募集あるいは採用可能な人数も変動します。よって、あらかじめ募集人数を決めておくことでも、選ぶべき求人媒体を定められます。例えば、とにかく多くの転職希望者を集めたいケースでは、Webの求人媒体を利用するのが最適です。対して、特定の地域に特化した採用活動を行いたいなら、紙の求人媒体を選びましょう。

ポイント③採用したい人材を明確にする

自社に合った求人媒体を選ぶ上では、「どのような人材を採用したいのか？」を明確にしておくことも大切です。求人媒体ごとに転職希望者の特徴や層が異なる関係上、人物像が定まっていないと採用のミスマッチが発生しかねないためです。

求めるスキルや資格の有無、前職の経歴などを基準に考えれば、採用活動の目的に合った求人媒体を選定できます。ただし、条件を厳しくしすぎると、求人媒体の選定以前に転職希望者が集まらない可能性があります。転職市場の動向なども踏まえて、適切なラインを定めたいところです。

ポイント④採用スケジュールを決めておく

採用スケジュールについても、事前に決めておく必要があります。例えば、従業員の退職に伴い急ぎ人材が必要になった場合には、まず「新しい人材をいつまでに採用するべきなのか？」を定めます。その上で、スケジュール通りに採用活動を進められる求人媒体を選びましょう。

「求人媒体ごとの特徴や選び方はわかったけれど、結局どのサービスを選べばよいのか…」とお困りの人事・採用担当者様には、dodaのご利用をおすすめいたします。

dodaは、業界最大級の利用者数を誇る、中途採用の総合支援サービスです。業界や職種を熟知した専任担当のサポートのもと、多面的な採用活動を展開できます。

また、dodaでは「doda求人情報」や「doda人材紹介」などのサービスを展開しており、採用活動における多種多様な課題やニーズに対応可能です。例えば、幅広く採用活動を行いたいなら、Webの求人媒体に該当するdoda求人情報をご利用ください。反対に採用条件を絞り込みたいケースでは、doda人材紹介がおすすめです。

最適な求人媒体のご提案をはじめ、採用活動に関するさまざまなお悩みにも対応させていただきますので、ご興味があればぜひ一度お問い合わせください。

ここまで求人媒体の種類と特徴の違いを説明してきました。採用成功のためには、採用要件一つひとつに合わせて最も効果的な母集団形成ができる採用手法を選ぶことが大切です。とは言え、有効求人倍率の高まりもあり、予算や納期、職種、求める人物像など、企業の採用ニーズは多様化しています。膨らむ採用ニーズに比例して、人事・採用担当者の工数も増える傾向があります。採用費用を抑えながら効率的な採用活動を行うには、複数の採用手法を総合的な視点で検討できる体制が必要不可欠です。あるいは、一つの採用手法にとらわれず、複数の選択肢から採用支援ができるサービスの利用を検討してみてはいかがでしょうか。