ITエンジニア中途採用マーケットレポート（2021年12月発行）

月ごとの変動はありながらも、ITエンジニア領域全般で登録者は微増傾向にある。ITコンサルタント職の登録者数についても同様の状況だ。
年齢別では20代が約5割、40代以降が3割強となり多くを占めている。登録時の転職希望先としては、「ITコンサルタント」がもっとも多く、次点としては「ビジネスコンサルタント」、「社内情報システム」が続く。入社決定先はイメージが異なり、「社内情報システム」が約3割ともっとも多くなり、次点で「業務アプリケーションエンジニア」、「インフラエンジニア」となる。なお「ITコンサルタント」については1割未満にとどまる。
現在、事業会社やSIer/ソフトウェアベンダ、Webサービス企業などといったさまざまな方面で、ソリューション開発やデジタル化が進んでおり、その上で求職者の中には、ワークライフバランスへの関心や、できるだけ条件を落としたくないといった希望が出ているようだ。

各種コンサルティングファームやSIerが、採用ターゲットの再拡大に動き、求人数としては全般復調傾向にある。登録者数と比較して求人数の増加スピードは速く、有効求人倍率は上昇傾向に。DXのニーズが高く、求める採用ターゲットのスキルや経歴は一定の条件に集中している状況もあり、有効求人倍率以上に採用競争は激化している印象だ。

現職ではトレンドに沿ったコンサルティングを行っている職種であるため、採用候補者には事業課題、組織課題、任せられるミッションなど、各カテゴリーでの情報提供が重要となる。しかし最終選考合格後などに情報提供を行うようでは競合他社に後れを取ってしまうケースもあるため、早いタイミングで応募者への接点や情報提供を厚くすることがより重要になるだろう。同業種出身者をターゲットとする場合、競合他社との違いや具体的な配属後のイメージといった詳細な情報提供が前提となる。また、現職で責任のある立場の求職者は多忙な方が多いので、柔軟な面接調整も必要となるだろう。
現状では、各社の採用ターゲットが近しくなってきているため、経験年数や転職回数、学歴などの条件の緩和や柔軟な選考をすることで、有利に採用を進めることができるだろう。

30歳以下の登録者数は全体の56％と、若年層の登録が半数を占めている。若年層においては、経験が多少不足していてもポテンシャルを重視した採用を行う事例も多く見られ、引き合いは非常に強い。
転職希望先として、経験を活かして業務系アプリケーションエンジニア・プログラマとして転職する方が約半数を占めているが、社内SE やWebサービスエンジニアのポジションを志望するケースが増加している。また、異業種・異職種へ未経験で挑戦するキャリアチェンジ志向も増加傾向にある。

求人数はコロナ禍に入る前と同水準にまで戻ってきている。また、ポテンシャルを重視する採用だけでなく、これまでにエンジニア経験がない方を採用する未経験採用も増えてきている傾向にある。
また、新型コロナウイルスの影響が縮小してきている背景を受けて、フルリモートワークから在宅とリモートワークのハイブリッド型の働き方へシフトする企業が増えている模様。求職者の「フルリモートワーク希望」の声は決して少なくないため、希望の働き方と現実の状況にギャップが生まれた職場も見受けられる。

「上流工程に挑戦できる」「自社開発比率が高い」「自分の経験と開発環境の親和性」は引き続き転職希望者の目を引くポイントではあるが、昨今の働き方改革の流れを受けて、「働きやすさ」を重視する転職希望者が増えている傾向がある。
そのため、「どのような社風なのか」「どのような人と働けるのか」を、入社決定ポイントの上位に置いている転職希望者も少なくない。また、リモートワークの有無や出社比率に注目する転職希望者も増加傾向に。業務内容だけではなく、自社がいかにエンジニアを大切にする会社なのか、リモート環境下でのコミュニケーションの仕方や教育方法についてなどのアピール・訴求も採用成功のカギとなってくるだろう。

Webサービス系エンジニアについてはほぼ横ばいから微増という動き。依然として転職意欲が高いことが伺える。また30歳以下の割合が63％と高く、若年層の登録が多くを占めている。

引き続き増加傾向である。コンサルタント（業務/IT）、業務系SE/PGと同様に伸びており、今後も継続して増加するものと思われる。

求人数増加により求職者の選択肢が増えた分、その中でいかに自社を選んでもらうかが重要となる。そのため、Webサービス系エンジニアが重視する傾向にある事業内容や今後の展開、技術スタックや就業環境（残業時間やリモートワークの実施状況）はしっかりと求人票に記載し、面接でも改めて伝えることで入社意向を醸成することができるだろう。
また、オンライン面接の導入や選考フローのシンプル化、土日の選考会を活用するなど、競合他社にスケジュールで遅れを取らないようにすることも大事なポイントである。

年齢層の内訳をみると26～30歳が全体の28％ともっとも比率が高く、次いで41歳以上が21％、25歳以下が20％と二極化している。
転職希望先としては、現職の経験を活かせるWeb・モバイルに関わるWebディレクター、Webデザイナーが7割を占めるが、自社サービスに関わりたい方や事業会社の企画・マーケティング職を希望する方も少なくない。中でも、経験豊富な転職希望者が、転職先として事業会社を希望する傾向にあり、経験者の約2割程度は事業会社に転職している。

求人数は引き続き増加。採用ターゲットについては即戦力採用が主流となっており、40代の採用決定者も増加している。一方で、ポテンシャル採用の動きも広がっている。新型コロナウイルスの影響でWebに力を入れる企業も増え、特にWeb（UI）デザイナー、動画制作者、ゲームクリエイター、マーケティング要素の強いWebディレクター職の採用ニーズが増加している。

20代後半～30代前半で年齢相応の経験・スキルを保持しているWebクリエイター採用をする企業が増加傾向にあり、採用難易度は高い。経験が多少不足していても、ポテンシャルを重視して人柄や志向性、自己研鑽レベルがマッチする層も一定数視野に入れ、採用、そして育成していくケースも見られる。
即戦力採用の場合は、ミドル～シニア層で経験豊富なWebクリエイターを対象に含めながらも、若手の育成ができるかどうか、あるいは事業への親和性やカルチャーフィットなどを重視した採用を検討するのがよい。

登録者数は、直近半年間の中では9月がもっとも多い登録者数になったため、10月に一旦減少したが、それ以外は上昇傾向を見せている。
インフラ系の中でも、サーバエンジニアの登録者はネットワーク/データベースエンジニアと比較すると多い傾向は変わらず。コロナ禍が継続していても、年収などの条件面を改善し、転職を実現する方もいる。

基本的には毎月右肩上がりの傾向にある。特に2021年11月に関してはもっとも上昇を見せたが、この傾向はさらに強まると考えられる。求人内容を見ると、設計構築などの上流工程に関われる旨をうたうと、キャリアアップを求める求職者からの応募が増加する傾向が見られる。
一方、運用保守経験者の採用を強化する企業も増えており、特定技術者派遣を行っている企業の求人も同様に増加傾向を示している。

世の中のIT人材のニーズが高まる一方で、ITエンジニアの人材不足は変わらない現状にある。そのため、「今の会社より条件面やはたらく環境が改善されるのであれば転職する」といったニーズを持つ転職希望者が目立つ。
転職後、具体的にどんな業務に関わり、どんな待遇になるのか、現職から環境を移すことでのキャリアアップや自分の市場価値はどうなるのか、といった内容を求人票などで明確に提示すると良いだろう。

登録者数はやや増えた中で年齢層比率はほぼ変わっておらず、30歳以下が56%と高い水準を維持している。
新型コロナウイルスが与える現職への影響や自社の対応を鑑み、企業の将来性や中長期的な不安から転職サービスに登録していることが考えられる。

増加の要因は、新型コロナウイルスの影響を受け中途採用を停止、または縮小していた企業の採用再開や活発化の影響と考えられる。
また、上記期間中も採用を継続していた大手SES各社が、未経験・微経験者の採用を強化していることも要因として挙げられる。

登録者数・求人数ともに増加している中で、転職希望職種の8割弱、転職決定職種の8割弱がSIer/SES/社内SEでの決定となっており、キャリアアップ志向の転職希望者の決定に占める割合が大きくなっている。それに伴い、案件や技術をフックとした魅力訴求がポイントになると考えられる。
ネットワークエンジニアは「最新技術」「大規模案件」「グローバル」を理由に転職する傾向は依然として変わらない。ただ、優秀なエンジニア層ほど「クラウド」「IoT」「セキュリティ」といった最新技術との連携や、インフラ内での横断的なキャリアパスを希望するケースが多いため、「インフラエンジニア」と一括りにする求人票ではなく、「ネットワークエンジニア」としての求人票および業務内容に関する記載の充実が必要だろう。
また、ミドル～シニア層に対する人材要件を見直し、競合他社と重複しづらい採用ターゲットを設定することも検討するとよい。

職種全体の登録者数は、10月に一度減少してはいるものの、6～8月と比較すると高いままである。年齢構成の特徴は、これまでと同様に41歳以上が34%と、ほかの職種と比べて比率が高くなっている。
転職理由に関しては、依然スキルアップや就業環境改善が理由に挙げられる一方で、高まるDX推進の流れの中で、自身のスキルや市場価値に対する不安から、転職を視野に入れる方も一定数いるようだ。

求人数についても登録者数同様に増加傾向である。これまでは上流工程経験者のみの採用を行っていた企業が、内製化を推進するために技術志向の人材を求めたり、コロナ禍によるサービスや事業の変化に伴い、該当領域に知見のある人材を求めるなど、求人要件は多様化しているように見受けられる。
社内SE求人の増加により、採用難易度が高くなっているため、ポテンシャル層や経験が不足している方も採用決定に至る事例が見られる。

これまでのトレンドと変わらず、社内SE希望者は変わらず多い。一方で、求人数も増えているため、期待するターゲットからの応募があるかどうかが肝になる。これまで以上に、該当ポジションだからこそ積める経験やキャリアパスなどについての訴求が求められる。
社内SE経験者の転職理由としては、在籍中の会社でシステムに対する投資が少ないことや役職が埋まっており、ステップアップが見込めないことを不満に感じて転職活動を行う方が多い。システム投資の活発化や人員構成について求人票に詳細に記載できると、志向性の合致する求職者からの応募が集まり得やすいと考えられる。

登録者数の絶対数としては、ほかのITインフラ系職種（サーバ・ネットワークなど）と比べて少ない状況に変わりがない。また、年齢別では、20代が48%を占めており割合としてもっとも高い。なお転職希望職種としては、同じ職種であるセキュリティエンジニアがほとんどを占めているが情報システム部門への転職も増えつつある。
登録者数は、今後も微増・微減を繰り返すことが想定され、大幅な増加を期待することは難しい。

セキュリティエンジニア職として求人を出している企業はまだ多くはなく、ネットワークエンジニアやITコンサルタント（インフラ）、社内SEといった職種に紐づいている場合が多い。また、実務でセキュリティ関連に関わったことがなくても、資格を取得していると優遇される求人も社内SE職種にてやや増えつつある。
リモートワークの普及と、昨今の情報漏洩・サイバー攻撃などの脅威に対し危機感を持っている企業が多く、セキュリティの需要が増えたことが求人数増加の要因だと考えられる。

経験豊富なセキュリティエンジニアは、転職市場に流入しても絶対数が少ないため、即戦力採用は難しい状況が続く。しかし、セキュリティエンジニアはセキュリティ職に就きたいという転職希望者が大半であるため、採用チャンスはあると言える。その中でも、SOC業務、SIRT業務、セキュリティポリシーの作成など、経験が多岐に渡るマーケットではあるので、採用側としてはセキュリティエンジニアにはどのような魅力的なキャリアパスがあるのか、などを提示することが、採用成功のカギであると考えられる。

職種全体の登録者数は、9月～11月のそれぞれで大きな変動はなく横ばい状態となっている。年齢構成としては、30歳以下の登録者数が66%を占めており、若年層の登録が多いという状況は変わっておらず、これは業務系SE/PG、Webエンジニア、インフラエンジニア（サーバー／ネットワーク）などと同様の傾向である。
転職希望職種としては、75%が同じデータサイエンティストを希望しているが、Webサービス系エンジニアやデータアナリスト、マーケティング職への転向を希望する方も少数ながらいる状況である。

求人数については引き続き増加傾向にある。コロナ禍以前よりニーズのある領域ではあるが、直近の増加要因のひとつとして、事業会社のDX案件が増加したことで、データ分析の知見などが求められるコンサルタント職のニーズが高まったことが挙げられる。
また、初回の緊急事態宣言以降、ポテンシャル層の採用に慎重になっていたSES企業が、採用を活発化していることなども要因として考えられるだろう。

データサイエンティスト経験者は、学生時代からデータ分析の知見を深めていたり、業務内容に対する希望を明確に持っていることが多い。そのため、「この環境なら自分のやりたいことが叶えられそうだ」と感じてもらえるように、業務内容、求める人物像、そして得られるスキルなどについて、可能な限り、詳細に、求人票へ記載をすることが求められる。
未経験者やポテンシャル層にアプローチする場合は、どんなスキルや知見をどこまで求めるのか、どのようなサポート体制下で成長できるのか、を具体的に記載する。そうすることで、強くデータサイエンティストを希望し、自己研鑽を行っている求職者層にそのアプローチが響くはずである。また、転職活動スタート時にはデータサイエンティストを視野には入れていなかった素養のある層にも、これらのアプローチは一定受け入れられ、同職種を希望してくれる可能性も出てくるだろう。