ITエンジニア中途採用マーケットレポート（2021年9月発行）

ITコンサルタント職の登録者数については、直近の数カ月は多少の増減があるものの横ばい傾向である。
年齢別では20代が5割弱、40代以降が約3割と多くを占め、転職希望先としては、データ上では経験の活かせる「ITコンサルタント」が最も多く、次点としては「社内情報システム」、次に「マーケティング・商品開発」「ビジネスコンサルタント」が続く。入社決定先はイメージが異なり、「業務アプリケーションエンジニア」が約3割と最も多く、傾向としては言い切れないものの一時期よりも「社内SE」の割合がやや減少している。事業会社、SIer/ソフトウェアベンダ、Webサービス企業など、さまざまな方面でソリューション開発やデジタル化が進んでいることも影響の一つと見られる。

コンサルティングファーム各社やSIerが、採用ターゲットや募集枠の再拡大へ向けて動いており、求人数としては全般的に復調傾向にある。また、DXのニーズも高く、高いスキルや豊富な経験を持つ転職希望者は最終選考の合格通知を複数社から受け取る傾向にあり、DX、AI、Webやクラウドといったキーワードが求人票に目立つ。同職種は、有効求人倍率以上に競争率が激化してきている印象だ。

現職ではトレンドに沿ったコンサルティングを行っている職種であるため、事業課題、組織課題、任せられるミッションなどを明確にして伝えることが採用において重要。また書類通過後に、入社承諾前辞退をされないよう情報提供を密に行い、競合に負けないよう早いタイミングで最終選考合格後のフォローやオンボーディングなどに入ってもらう必要もあるだろう。同業種間での転職においては、他社との違いや具体的なアサインメントとその内容など、詳細な情報提供が入社してもらう前提となる。さらに、責任のある立場であるほど現職で多忙な方が多いので、柔軟な面接調整も必要となるだろう。
そのほか、競合各社の採用ターゲットが近しくなってきているため、転職回数、学歴などのハードスペックの緩和や、柔軟な選考を実施することで採用を有利に進められる可能性が大きくなる。

30歳以下の登録者数は全体の58％と、若年層の登録が半数を占めている。若年層においては、経験が多少不足していてもポテンシャルを重視した採用を行う事例も多く見られ、引き合いは非常に強い。
転職希望先として、経験を活かして業務系アプリケーションエンジニア・プログラマとして転職する方が約半数を占めているが、社内SE やWebサービスエンジニアのポジションを志望するケースが増加している。また、異業種・異職種へ未経験で挑戦するキャリアチェンジ志向も増加傾向にある。

求人数はコロナ禍になる前と同水準にまで戻ってきている。緊急事態宣言が繰り返される中でも、Web面接を活用し採用活動を継続している企業は多い。未経験者採用や第二新卒枠のポテンシャル層の求人も増えてきており、若手の採用も活発になってきている。

「上流工程に挑戦できる」「自社開発比率が高い」「自分の経験と開発環境の親和性」は引き続き転職希望者の目を引くポイントではあるが、昨今の働き方改革の流れを受け、「働きやすさ」を重視する転職希望者が増えている傾向がある。
そのため、「どのような社風なのか」「どのような人と働けるのか」を、意思決定ポイントの上位に置いている転職希望者も多くなっている。また、リモートワークの有無や出社比率に注目する転職希望者も増えてきている。業務内容だけではなく、自社がいかにエンジニアを大切にする会社なのか、リモート環境下でのコミュニケーションの仕方や教育方法についてなどのアピール・訴求も採用成功のカギとなってくるだろう。

ほかのIT職種は減少傾向にある中でWebサービス系エンジニアについてはほぼ横ばいで、依然として転職意欲が高いことが伺える。また、30歳以下の割合も前回同様63％と高く、若年層の登録が多くを占めている。

引き続き増加傾向。伸び率もほかのIT職種と比較して最も高く、今後も継続して増加するものと思われる。

求人数増加により求職者の選択肢が増えた分、その中でいかに選んでもらうかが重要となる。そのために、Webサービス系エンジニアが重視する傾向にある事業内容や今後の展開、技術スタックや就業環境（残業時間やリモート状況）はしっかりと求人票に記載し、面接でも改めて伝えることで意向醸成を図ることが大事になってくる。
また、選考回数を減らしたり、土日の選考会を活用することで、他社にスケジュールで遅れを取らないようにすることも重要。

年齢層の内訳をみると26～30歳が全体の26％と最も比率が高く、次いで41歳以上が24％を占めている。
転職希望先としては、現職の経験を活かせるWeb・モバイルに関わるWebディレクター、Webデザイナーが7割以上を占めるが、自社サービスに関わりたい方や事業会社の企画・マーケティング・販促を希望する方も少なくない。中でも、経験豊富な転職希望者が、転職先として事業会社を希望する傾向にあり、約2割程度は事業会社に転職している。

求人数は引き続き増加。採用ターゲットについては即戦力採用が主流となっており、40代の採用決定者も増加している。一方で、ポテンシャル採用の動きも広がっている。新型コロナウイルスの影響でWebに力を入れる企業も増え、特にWeb（UI）デザイナー、動画制作者、ゲームクリエイターの採用ニーズが増加している。

20代後半～30代前半で年齢相応の経験・スキルを保持しているWebクリエイター採用をする企業が増加傾向にあり、採用難易度は高い。経験が多少不足していても、ポテンシャルを重視して人柄や志向性、自己研鑽レベルがマッチする層も一定視野に入れ、採用、そして育成していくケースも見られる。即戦力採用の場合は、ミドル～シニア層で経験豊富なWebクリエイターを対象に含めながらも、若手の育成ができるかどうか、あるいは事業親和性やカルチャーフィットなどを重視した採用を検討するのがよい。

登録者数は、7月において一旦減少したが、それ以外は上昇を見せている。しかし直近半年間の中では5月が最も多い登録者数になったため、同月と比較すると微減傾向となった。
インフラ系の中でも、サーバエンジニアの登録者はネットワーク/データベースエンジニアと比較すると多い傾向は変わらず。コロナ禍が継続していても、年収などの条件面を改善し、転職を実現する方もいる。

基本的には毎月右肩上がりの傾向にある。特に2021年8月に関してはもっとも上昇を見せたが、この傾向はさらに増えると考えられている。求人内容を見ると、設計構築などの上流工程に関わった経験を求めると、応募が増加する傾向が見られる。
一方、運用保守経験者の採用を強化する企業も増えており、特定技術者派遣を行っている企業の求人も同様に増加傾向を示している。

世の中のIT人材のニーズが高まる一方で、ITエンジニアの人材不足は変わらない見込み。そのため、今の会社より条件や環境が改善されるのであれば転職する、という温度感の転職希望者が目立つ。
転職後、具体的にどんな業務に関わり、どんな待遇になるのか、現職から環境を移すことでのキャリアアップや自分の市場価値はどうなるのか、ということを求人票で明確に提示することがカギとなるだろう。

登録者数は減少している中で41歳以上の比率が下がり、30歳以下の若手層の比率が高まっている。新型コロナウイルスが与える現職への影響や、自社の今後の収益、自分の将来性などを鑑み、漠然とした不安から登録を行う方が増えていることが伺える。

増加の要因は、新型コロナウイルスの影響を受け、中途採用を停止、または縮小していた企業が採用活動を再開したり活発化させたなどの影響が考えられる。また、上記期間中も採用を継続していた大手SES各社が、未経験・微経験への採用熱度を高めていることも要因として挙げられる。

登録者数・求人数ともに増加している中で、転職決定職種の8割弱がSIerやSESでの社内SEとなっている。その中でもキャリアアップを志向する方の割合が大きいため、求人の訴求では、案件や技術などの内容をフックにした魅力押し出しがポイントになると考えられる。
ネットワークエンジニアは、「最新技術」「大規模」「グローバル」といった案件に関われることを理由に転職を行うことが多く、そこは依然として変わらない。ただ優秀層ほど「クラウド」「IoT」「セキュリティ」といった最新技術との連携や、インフラ系職種内での横断的なキャリアパスを希望するケースが多いため、「インフラエンジニア」と一括りにする求人票ではなく、「ネットワークエンジニア」にフォーカスした求人票および業務内容に関する記載の充実が必要だと考える。また、ミドル～シニア層に対する要件を見直し、他社と重複しづらい採用ターゲットを設定することも検討するとよい。

職種全体の登録者数は、6月、7月で減少傾向にあったが、8月には増加傾向に転じている。年齢構成の特徴は、これまでと同様に41歳以上が33%と、ほかの職種と比べて比率が高くなっている。
転職理由に関しては、依然スキルアップや就業環境改善が理由に挙げられる一方で、高まるDX推進の流れの中で、自身のスキルや市場価値に対する不安から、転職を視野に入れる方も一定数いるようだ。

求人数については引き続き増加傾向にある。これまでは上流工程経験者のみの採用を行っていた企業が、内製化を推し進めるために技術志向の人材を求めたり、コロナ禍によるサービスや事業の変化に伴い、該当領域に知見のある人材の採用を求めるなど、求人要件は多様化しているように見受けられる。
また社内SE求人の増加などにより、採用難易度が高くなっている一方で、ポテンシャル層や経験が不足している方でも採用決定に至る事例も見受けられる。

これまでのトレンドと変わらず、社内SE希望者は変わらず多いが、一方で求人数も増えているため、期待するターゲットから応募獲得できるかどうかが肝になる。これまで以上に、該当ポジションだからこそ積める経験やキャリアパスなどについての訴求が求められる。
また、社内SE経験者の転職理由としては、在籍中の会社でシステムに対する投資が少なく、現状維持だけを求められる、ということを不満に感じ、それを理由に転職活動を行う方も多いため、システムに対する投資を活発化させているなどの動きがあれば、その点が訴求ポイントになり、魅力を感じる求職者は少なくないと考えられる。

登録者数の絶対数としては、ほかのITインフラ系職種（サーバ・ネットワークなど）と比べて少ない状況に変わりがない。また、年齢別では、20代が52%を占めているため割合としてもっとも高い。転職希望職種としては、同じ職種であるセキュリティエンジニアがほとんどを占めている。
登録者数は、今後も微増・微減を繰り返すことが想定され、大幅な増加を期待することは難しい。

セキュリティエンジニア職として求人を出している企業はいまだ多くはなく、ネットワークエンジニアやITコンサルタント（インフラ）、社内SEといった職種に紐づいている場合が多い。また、実務でセキュリティ関連に関わったことがなくても、資格を取得していると優遇される求人もやや増えつつある。
2020年度下期で一時採用を停止していた企業の採用活動が再開したこと、リモートワークの普及でセキュリティの需要が増えたことが、求人数増加の要因だと考えられる。

経験豊富なセキュリティエンジニアは、転職市場に流入しても絶対数が少ないため、即戦力採用は難しい状況が続く。しかし、セキュリティエンジニアはセキュリティ職に就きたいという転職希望者が大半であるため、採用チャンスはあると言える。その中でも、SOC業務、SIRT業務、セキュリティポリシーの作成など、経験が多岐に渡るマーケットではあるので、採用側としてはセキュリティエンジニアにはどのような魅力的なキャリアパスがあるのか、などを提示することが、採用成功のカギであると考えられる。

職種全体の登録者数は、6月、7月で減少傾向にあったが、8月には増加に転じている。年齢構成としては、30歳以下の登録者数が57%を占めており、若年層の登録が多いという状況は変わっておらず、これは業務系SE/PG、Webエンジニア、インフラエンジニア（サーバー／ネットワーク）などと同様の傾向である。
転職希望職種としては、75%が同じデータサイエンティストを希望しているが、データアナリストやマーケティング、ITコンサルタントへの転向を希望する方も少数ながらいる状況である。

求人数については引き続き増加傾向にある。コロナ禍以前よりニーズのある領域ではあるが、直近の増加要因のひとつとして、事業会社のDX案件が増加したことで、データ分析の知見などが求められるコンサルタント職のニーズが高まったことが挙げられる。また、初回の緊急事態宣言以降、ポテンシャル層の採用に慎重になっていたSES企業が、採用を活発化していることなども要因として考えられるだろう。

データサイエンティスト経験者は、学生時代からデータ分析の知見を深めていたり、業務内容に対する希望を明確に持っていることが多い。そのため、「この環境なら自分のやりたいことが叶えられそうだ」と感じてもらえるように、業務内容、求める人物像、そして得られるスキルなどについて、可能な限り、詳細に、求人票へ記載をすることが重要である。
未経験者やポテンシャル層にアプローチする場合は、どんなスキルや知見をどこまで求めるのか、どのようなサポート体制下で成長できるのか、を具体的に記載する。そうすることで、強くデータサイエンティストを希望し、自己研鑽を行っている求職者層にそのアプローチが響くはずである。また、転職活動スタート時にはデータサイエンティストを視野には入れていなかった素養のある層にも、これらのアプローチは一定受け入れられ、同職種を希望してくれる可能性も出てくるだろう。