ITエンジニアの中途採用市場レポート（2019年3月発行）

コンサルタントの登録者数は2018年9月以降増加しており、繁忙期である12月は一旦落ち着いたものの、2019年1月、2月は2018年9月と比較して、160%以上の登録数となっている。年度末で案件が終了するケースが多く、4、5、6月の入社を目指す登録者が増加したと考えられる。
年齢別では30代後半以上が約50％を占めており、ミドル層の転職への関心度が前四半期と比較して高まっている様子が見受けられる。
転職先として、社内SEの希望が多い傾向は継続している。

2018年12月～2019年2月の求人数は2018年9月～11月と比較し、引き続き横ばい傾向。ただし、新年度に向けて採用要件を多少緩和している企業もあり、20代を中心にポテンシャル層の求人が増加している印象を受ける。要件の緩和に伴い、前四半期と比較して、ITコンサルタントでの採用決定数が増加している。

社内SEや業務系SEなどの他の職種と採用競争が激しい領域のため、いかにコンサルタントの魅力を訴求するかがポイント。
加えて、ポテンシャル層に対して一日選考会の実施など、選考スピードの短縮や選考フローの変更を行う企業も多く、いかにスピード感を持ち内定まで結びつけるかが重要。

登録母集団の年齢層や、登録時の希望職種の割合に大きな変化はないものの、ITコンサルタント職やWebエンジニア職への転職事例が前四半期と比較し増加傾向にある。若手、かつ業務経験者は、年収や社格などのイメージしやすいキャリアアップや、スキルアップを目的とした転職に積極的にチャレンジする方が増えている。

コンサルティングファーム、プライムベンダー、事業会社における社内SEポジションが採用強化しているため、業務系システムエンジニアのマーケットニーズはさらに強まっている。
採用要件の検討においては、「理想とする条件」のみではなく、「親和性の高い開発環境・業界／業務知識」「その他複合的な要素」まで範囲を広げ検討し、採用可能性を高める必要がある。

年度末のプロジェクト納期のタイミングと重なり、転職希望者の業務負荷が高まっている。転職活動に割ける時間が減少する中、選考回数の少なさや週末の選考会などは採用成功において大きなアドバンテージであり、転職希望者にとっても魅力的に映っている。
また、面接をスムーズに進め、採用条件にマッチする方の入社意向を高めるためには、面接時の対応が肝になっている。面接時の印象が最後の入社決意のタイミングまで大きく影響を及ぼすため、評価が高い応募者であれば、個々人に合わせた情報提供はもちろん、評価点を伝えたり、その場での通過／合格通知、次回面接／面談の調整などを実施し、志望度を上げることも有効である。

2018年12月～2019年2月の登録者数は2018年9月～11月対比で増加傾向。
特に30歳以下の登録者数は2018年9月～11月対比で105%に増加しており、全体の55％を占めている。若年層においては、経験が多少不足していてもポテンシャルを重視した採用を行う事例も多く見られるため、引き合いは非常に強い。
転職希望先として、Webサービスエンジニアや社内SE、ITコンサルタントやシステム監査のポジションを志望するケースが増加している。

毎月の求人数は増加傾向にあり、事業会社の新規BtoCサービスやスマホアプリの導入による人員不足が多く見られる。
特にECサイトやネイティブアプリ、ゲーム開発需要は継続して高く、エンジニアが不足している状態。
そのため、各企業においては即戦力ではなく育成型の採用（ポテンシャル採用）に注力しており、業務系システム開発経験者からの転職事例も複数見られる。

Webサービス系のエンジニア採用は「BtoCサービスに携わりたい」という業務系開発経験者や、若手未経験者の学習意欲を重視するケースが多い。
母集団が少ないこともあり、志向性が一致している転職希望者を採用し、自社で育成する傾向がみられる。そのため業務スキルだけではなく普段からの自己研鑽の姿勢や意欲が採用のポイントとなっている。
また、面接時には自社サービスの魅力や今後の事業計画などを伝え意向形成を図るなど、選考内容にも柔軟性が必要となる。

2018年12月～2019年2月の登録者数は2018年9月～11月対比で101%。単月でみると12月、1月、2月と回復傾向がみられる。
年齢別では20代後半～30代前半の登録が48%を占めており依然ボリュームゾーンであることは変わらない。
一方、40代以上の登録者数が20％を占めており、ミドル～シニア層の転職への関心度が高まっていると見受けられる。
転職先として、インフラエンジニア以外は社内SEを希望するケースが多い傾向は変わらない。

2018年12月～2019年2月の求人数は2018年9月～11月対比で105％となり、微増。
継続して社内SEの求人が増加しており、社内SE希望者の転職成功事例が増加している印象を受ける。

サーバエンジニアの採用競争が激化する中で、選考スピードを速め選考期間の短縮を図る企業が増えている。
大手企業も採用フロー短縮に取り組み始めている。結果を出すまでの期間を短縮し、時期的優位性を保ちつつ、オファー面談で応募者ごとにパーソナライズした口説きのストーリーを作り込み意向醸成を行うことで、採用成功につなげられるかがポイント。

2018年12月～2019年2月の登録者数は2018年9月～11月対比で90％。例年12月は登録者数が減少するため、その傾向はみられたものの、年度末に向け微増となった。
年間を通じて微増傾向だが年度末にかけてもこの傾向は続くと考えられる。
年齢別では、20代後半と30代後半の増加率が高く、30代前半の登録数は減少となった。引き続き30歳前後の中堅層は各社からの引き合いも多く、売り手市場が続いている。40歳以上の登録も引き続き高い水準を継続している。
ネットワークエンジニアの場合、運用保守経験している方が最も多く、次いで障害対応、設計構築経験となっており、上流に向かうほど転職希望者も少なくなる。
高レイヤーのセキュリティ技術や、IoTなどのトレンド技術の経験がある登録者はまだ少なく、人手不足感が顕著。

求人数は10月以降横ばいとなっており、引き続きセキュリティ関連求人の引き合いが強くなっている。即戦力採用では充足する見込みが持てない企業が増える一方、未経験の方の採用や保守監視などの採用も増えており、育成を前提とした求人が目立つようになっている。
また40歳以上の採用も増加傾向にあり、人事制度や慣例を見直しても戦力増強を図る企業が増えている。

ネットワーク領域に限らないが、IT人材の不足は今後も続くと考えられており、採用計画が充足する企業のほうが極めて少ない。そのため、既存の採用方針の幅を広げる形で見直し、中長期的に人材を獲得、育成する方針の企業が増えてきている。
また技術的なトレンドを追いたいというエンジニアも多く、それに対してネットワーク以外のインフラソリューションを手掛ける求人も増えてきており、キャリアアップを見込む転職希望者に対して訴求力を高めている求人も多くみられる。すぐにできることではないかもしれないが、そうした採用戦略を立てていくことも一つの選択肢になると思われる。

2018年12月～2019年2月の登録者数は2018年9月～11月対比で132%と増加。
ただ、絶対数としては、他のITインフラ系職種（サーバ・ネットワーク）と比べて依然として少ない。
年齢別では30歳までの登録者数が約半数を占めている点は変わらず、希望職種としては「インフラエンジニア職」と「社内情報システム(社内SE)職」で約6割を占めている。
今後も微増･微減を繰り返すことが想定され、大幅な登録者数の増加を期待することは難しいと思われる。

2018年12月～2019年2月のデータベースエンジニア職の登録求人数は、 2018年9月～11月と同様に今回もほぼ横ばいで推移しており、今後も同様の傾向が続く見込み。
「データベースエンジニア職」としての打ち出しで求人を出している企業は多くなく、「サーバエンジニア職」および「インフラエンジニア職」として求人を打ち出す中で、データベースエンジニアを求めている内容の求人が多い。

経験豊富なデータベースエンジニアが転職市場に流入しても絶対数が少ないため、即戦力採用は難しい状況が続く。
30歳以下の登録者が全体の過半数を占めているため、ポテンシャル採用としてインフラエンジニア経験者をデータベースエンジニアへと育成する方針で採用を行うことが採用成功のポイントと言える。

年齢層別で見ると、依然として26歳から30歳の層の登録がもっとも多いことには変わらず、30歳以下の登録者が過半数を占める状況である。
データサイエンティストの登録者総数を見ると、毎月のように増加しており、2018年9月の登録者総数と比較すると、2019年2月では2.1倍となっており、即戦力層を採用するのであれば今が攻め時だと言える

以前までは求人数に対して登録者数が追い付いていない状態が続いていたが、2018年12月～2019年2月の登録者数は2018年9月～11月対比で132%、求人数は113％となり、登録者の伸び率の方が高い状態となっている。即戦力層の採用競争が激しい状態は続いているが、登録者数の増加により以前よりも採用難易度は下がってきていると考えられ、データサイエンティストの採用を検討するのであれば今こそ強化すべきと考える。

採用をしやすくなりつつあるとはいえ、やはり即戦力層（他社でデータサイエンティストとして活躍してきた転職希望者）を採用するためにはライバルとなる企業も多く、苦戦することには変わりはない。
ただし、完全未経験採用までしなくとも、数学・統計学の素養があるポテンシャル層の登録も増えており、自分でモデルまでは考えられないものの、データ分析業務の基礎を経験してきた転職希望者も登録してきて、ビジネスの見通しから逆算して、どちらをターゲットとしていくのかの意思決定がポイントになると言える。

登録者数は直近半年間の動向を見た際にも、月ごとに増減はあるものの、横ばい傾向。景気動向が大きく動かない限り、今後も安定した推移が見込まれる。
登録者の年齢層としても、25歳以下：11%、26歳～30歳：20%、31歳～35歳：17%、36歳～40歳：16%、41歳～：36%と年齢層は多岐に渡る。
経験者の採用競争は激化しており、採用成功のためには、育成を前提とした若手エンジニア採用や、約半数を占める36歳以上のミドル・シニア層へのアプローチがポイントとなりそうだ。

社内SEの求人総数は過去最大ボリュームで推移。
業界問わず各事業会社においてIT化は必要不可欠となっており、現行システムの機能追加やリプレイス、コンシューマーにリーチするためのECサイトの立ち上げや、最先端のAI・RPA導入などの動きが多く見られる。
そのため、情報システム部門の人員増加が求められており、今後も求人数は増加が見込まれる。
一方で、登録者数は横ばいの傾向にあるため、採用競争は一層激化する模様。

登録者数は横ばいで推移しているが、求人動向は増加傾向が続く。
中でも経験者の採用競争は熾烈化しており、採用成功のためには、他社に負けない魅力化を図り採用力を強化する方針をとるか、育成を前提とした若手エンジニア採用など、これまでターゲットとしてこなかった層にいかにアプローチ先を拡大できるかが重要なポイントとなりそう。