ITエンジニア中途採用マーケットレポート（2024年12月発行）

事業会社、SIer、ソフトウェアベンダ、Webサービス企業など、さまざまな方面でソリューション開発やデジタル化が進む中、働き方や環境面での改善を求めて登録する方が増加している。
同領域は毎月一定数以上の転職希望者が登録しており、特に2024年8月は、1年間で最大の登録者数を記録している。
入社決定先としては「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が31%、「社内情報システム（社内SE）」が29％、続いて「ITコンサルタント」が16%となり、異職種への転職が過半数を占めている。
一方、希望職種では「ITコンサルタント」が43%と圧倒的に多いものの、決定職種としては3位となっていることも大きな特徴である。

事業会社、SIer、ソフトウェアベンダ、Webサービスといった、さまざまな業種・業態でDXをテーマとしたプロジェクトが主流になっており、年末に差し掛かる市況の変化で求人の動きも活発化している。
求人数としては前3カ月対比ではやや微減しているものの、全体的には堅調に推移している模様だ。
また、各種コンサルティングファームやSIerでは、ITコンサルタントの人材獲得競争が激化の一途を辿っていることもポイントである。さらにAI開発も主流になってきており、先端技術の知見を求める求人は、今後も増加傾向が予想されている。

転職希望者のワークライフバランス実現へのニーズが年々増している昨今、これらに応える環境を整えることが採用成功への近道となる。
転職希望者のほとんどが現職でもコンサルティングを行っている場合が多いため、事業課題や組織課題など任せられるミッションや働き方、環境において他社とどのように違うか、具体的な担当プロジェクトの情報提供がポイントになりそうだ。求人では「DX」や「デジタル」といったあいまいなワードが飛び交う傾向が強いため、自社の採用背景や目指したい未来（ビジョン）、現状の課題とそれに向けての目標（ミッション）などを具体的に情報提供できると採用の差別化につながる。そのため選考の初期段階から、上記のポイントを押さえた情報をさまざまな手段を活用してアプローチすることが肝要である。
また、多忙な方が多く、柔軟な面接調整も採用成功のポイントとなる。各社の採用ターゲットは近しいため、年齢や転職回数、学歴などの要素は極力柔軟に検討することで母集団形成がしやすくなるだろう。

2024年の6月から8月にかけて登録者数は増加していたが、その後9月に6月水準まで減少し、11月で再度8月水準まで回復した。月ごとの推移はあるものの前３カ月期と比べると100％推移で横ばいの結果となった。
登録者の希望職種別で見ると、最も多い職種は「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」で49％。続いて「社内情報システム（社内SE）」が16％、「Webサービス系エンジニア・プログラマ」が15％となっており、前期（2024年6月～8月）と比べると、それぞれが占める割合の順位に大きな変動はないものの、「業務アプリケーションエンジニア」が5ポイント減となり、その分「WEBサービス系」や「事務系職種」へと流れた模様だ。
また実際の転職先においては、「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が63％と大半を占め、次に「社内SE」として配属になる方が25％となっている。「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」の割合が大半を占める構造は変わらないが、今期は「営業事務・一般事務」やIT関連以外での職種で決定しており、前期に比べてキャリアチェンジを実現する方の割合がやや増加する結果となった。
働き方の希望としては、依然としてリモートやフレックスなどの自由な働き方を求める求職者が多い状況は変わっておらず、このニーズを採用活動でどのように訴求していくのかが重要なポイントとなるだろう。

業務系SE/PGの採用ニーズは依然として高いものの、2023年後半から未経験者への採用基準が厳しくなっていく傾向も続いている。そのため採用した未経験者を育成するためのスキルを持った人材や、マネジメントに長けた人材への採用ニーズも高く、ポテンシャル採用を含めた選考通過率は全体的に低い状態である。
しかし間口が狭くなっていた大手SIerなどでのポテンシャル採用枠は徐々に拡大しつつあり、一部プライムSIerでの未経験者採用の事例も増えつつある状況だ。
転職希望者は、「リモートワークのある環境」「残業時間の少ない環境」といった働き方の選択肢がある企業を希望する一方で、「扱える技術要件が選べる」「体系的に学べる環境」など自身のキャリアアップを意識した希望も持ち合わせている。
そのため転職希望者の現職がSES、客先常駐であった場合、「在籍企業からの評価が給与にしっかり反映される環境に籍を置きたい」「希望する案件（領域）の経験が積めずスキルが獲得できない」などの理由で転職活動を行うケースも多い。

転職希望者が求めるポイントとしては、「上流工程への挑戦」「自社開発の割合の高さ」「経験と開発環境の親和性」「働きやすい環境」などが挙げられる。
さらにAIが普及する中で自身の市場価値や開発技術を着実に身に付けておきたいという考えから「キャリアパスの豊富さ」「携わる案件・プロジェクトを選択できるか」「スキルを高められるか」などが重視されている。一方、獲得できるスキルや経験よりも「働き方や待遇が自身の希望に沿うものかどうか」を重視する転職希望者も一定数おり、二極化している印象がある。
求人の訴求ポイントとしては、「どのように案件を決めているのか（希望に沿うことができる、エンジニアのキャリアを考えてアサインする制度を設けている、など）」「アサイン案件以外での技術的なフォロー体制と教育・研修制度の有無」、「資格取得のためのサポートがあるのか」などといった技術環境的な側面のアプローチ。そして合わせて、「リモートワークの有無や頻度」「フレックス制度の有無」「労働時間の管理（固定残業手当ではなく業務時間に合わせて支給される残業代など）」といった働き方に関するアプローチを意識して伝えていくことが有効である。

登録者の希望職種別と決定職種別のデータを見ると、登録時には68％が「Webサービス系エンジニア・プログラマ」を希望しているが、実際の決定先は「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が47％、次いで「Webサービス系エンジニア・プログラマ」が27％、「社内情報システム（社内SE）」が18％となっている。
このように多様なキャリアプランやキャリアパスに対する需要が高まっているようだ。

2024年9月～11月の「Webサービス系プロジェクトマネジャー・エンジニア」求人数は、前期（2024年6月～8月）と比べて98％と微減の動きを見せた。
マーケットでは3年以上の経験を持つ人材やマネジメント人材の採用に注力する企業が多いものの、多くの求人で「ターゲットのバッティング」が発生しており採用は難航。結果的に、若年層を採用し自社で育成する方針に切り替える企業も出始めている。

同職種の経験者は引く手あまたのため、最終的な条件提示（特に待遇面）が入社の決め手となる。しかし、以下のフェーズ（段階別）の取り組みによっても入社意欲を高めることができるため、しっかりと抑えておくことが重要だ。
■応募検討段階
転職希望者は、関われる技術や環境（新しい技術への積極的な投資）、企業規模、希望のキャリアプランが叶うかどうか、などを総合的に考慮している。「リモートワークの有無・頻度」に注目する転職希望者が増えているため、制度や環境整備について発信することが重要だ。
■選考段階（書類選考通過後～意思決定）
希望するキャリアプランが実現可能かどうかだけでなく、会社やサービスの方針・将来性、社内に技術力の高いエンジニアが在籍している環境、技術勉強会などがあるかなど、社内の雰囲気や働く仲間との相性も注視しているため、面接時などの接点を活用してこれらの情報を届けることが大事である。
■その他
オンライン面接の導入や選考フローのシンプル化、土日の選考会の活用など、競合他社に遅れを取らないような選考体制構築と柔軟な対応も採用成功の重要な要素になる。

Webクリエイター関連職種に関しては、昨今市場においての需要の高まりや、AIの台頭を受けUI・UXデザイナーを目指す方が増加傾向にある。
また、転職希望先としては、現職の経験を活かせる「Web・モバイル」が78%と多く、内訳では「Webディレクター」と「Webデザイナー」への希望が強い。次に「出版・広告・販促・印刷」と「マーケティング・商品企画・広告宣伝」が合わせて18％となっている。
また決定先の職種で見ても、前期（2024年６月～８月）と比較して大きな変化がなく「Web・モバイル」が73%と高い比率を占めているが、「マーケティング・商品企画・広告宣伝」「出版・広告・販促・印刷」など、「Web・モバイル」以外のキャリアを模索する方も増えてきた印象だ。

2024年9月～11 月の求人数は、2024年6月～8月と比べて95％と減少の動きを見せた。引き続き即戦力となり得る人材の採用が主流となっている一方で、若年層のポテンシャル採用の動きも広がっている。
特に「Web（UI・UX）デザイナー」といった、マーケティング要素の強いデザイナーやディレクター関連の求人ニーズは各所で増加を続けている現状だ。

経験豊富なWebクリエイターを採用する企業が増えているが、それに合わせて採用の難易度も上がりつつある状況だ。
志向性に関しては、若手層からベテラン層まで多様な働き方を望んでいるケースが多く、自社でリモートワークやフレックス制度などが整っているのなら、これらの環境面をアピールしていくと採用成功に近づけるだろう。
また、最近では若年層の転職も活発化しているため、経験が多少不足していても、ポテンシャルを重視し、人柄や志向性、自己研鑽への意欲を評価基準にする企業も少なくなく、さまざまな角度から人材を獲得していく構えを見せている。
一方で、クリエイターとしてのスキルに加えて、マーケティングの経験を身に付けたいという志向性も高まっているため、自社のマーケティングに関する業務内容や教育・研修体制がある場合は、積極的にこれらの魅力を訴求するべきだ。
即戦力採用の場合は、ミドル・シニア層で経験豊富なWebクリエイターを対象に含めて募集することで良い結果につながっていくだろう。

登録者数は2024年9月と10月に伸長が鈍化した結果、前期（2024年6月～8月）比で90%となった。
希望職種の内訳を見ると、「インフラエンジニア」が65％、「社内情報システム（社内SE）」が24％、そして「ITコンサルタント」が4％となっている。
転職希望者が転職活動を始めるに当たっては、「より高度な技術を身に付けたい」「上流工程に関わりたい」「年収を上げたい」といった前向きな理由が多いが、一方で働き方に関して「ワークライフバランスを整えていきたい」といった声も多く聞かれるようになってきた。

DX推進の需要が高まっていることから、年間を通じて求人数は増加傾向にある。大手・中小のSIer、自社サービスを持つ企業やコンサルティングファームなど、さまざまな企業が採用を強化しており、リモート勤務が可能な環境を整えたり、採用時に提示する給与水準を引き上げたりするケースが目立ち、採用も活発化している。
求人票では、働き方や育成体制など環境面でのアプローチができると、キャリアアップを求める転職希望者からの応募が集まりやすい。

転職希望者の志向性としては、「設計構築などの上流工程に関われる」「仮想化・クラウド周りの経験を積むことができる」といった要望が多く、求人票での訴求は転職後の活躍イメージを明確に伝えることが重要だ。
その一方で、「在宅勤務をしたい」「給与や働く環境が向上するなら転職を考える」といった環境面に言及したニーズも一定数ある。そのため「転職後はどのような業務に関わり、どのような待遇で働けるのか」という点を具体的に訴求する必要があるだろう。
そのほかにも「転職後のキャリアアップや市場価値はどうなるのか」「入社後のキャリアパスや教育制度、モデルケースはどのようになっているのか」といった情報も求人票などに盛り込むことや、オファー面談などを通じてミスマッチを防ぐことに努めるなど細やかな工夫も大事である。これらが意思決定の重要な要素となるため注力したい。
一方で、複数の企業から採用（合格）を獲得する転職希望者もいるため、差別化を図るためには上述した訴求ポイントのほかにも、採用候補者が欲しい情報を絶えず提供して接点を切らさないことも大切だ。

2024年の登録者数の変移を見ると、1月から8月までは200人台をキープしていたが、9月と10月では190名台に減少となった。その影響により前期（2024年6月～8月）と比較して93％の減少となった。
登録者の希望職種を見ると、75%が「インフラエンジニア」を志望しており、次いで「社内情報システム（社内SE）」が16％、「業務系アプリケーション」「ITコンサルタント」「営業事務・一般事務」がそれぞれ3％となっている。
上記の傾向を検証すると、今期はこれまでの経験やスキルが活かせる職種・職場を目指す方が高い比率を示しており、前期（2024年6月～8月）の結果である「インフラエンジニアを志望する方が66%」と比較すると大幅に伸長している。そのため登録の段階から経験やスキルを活かせる転職を志向する方が増加していることが伺えるだろう。
ただし、実際の転職先では「インフラエンジニア」が57％、「社内情報システム（社内SE）」が26％、以降の各職種が4、5％となっており、必ずしも志望する職種へ転職しているとは言い難い。
これは転職活動を続ける中で「社内情報システム（社内SE）」へ志望を変える方が増えている背景に由来しており、このような傾向は2023年12月頃から顕著になっている。この事例は年間を通じて増加傾向にあるため、ネットワークエンジニアの転職先候補として有力な選択肢の一つとなっていることは間違いない。

今期は1900件台のペースを保ち続け、11月にいたっては1年間（2023年12月～）の中で最も多い1990件を記録している。
同職種の採用ニーズは上昇傾向にあるが、登録者数が前期対比を2期連続（2024年6月～8月と9月～11月期）で下回っていることもあり、売り手市場が加速している現状だ。そのため、他社との差別化や採用ターゲットの明確化がより重要になってくる。
未経験採用の場合、採用活動を本格化させている企業は、育成環境や制度が準備されているなど条件が整っているため、この傾向に倣い中小企業間などでも活発化が予想される。
一方、経験者採用の場合、転職希望者のニーズとしては「キャリアアップ（クラウド／セキュリティ関連の知見を活かせる　など）を実現できる」「年収など待遇面の改善が果たせる」といった条件面に加えて、「フルリモート／一部リモートワークができる環境」といった働き方の改善を求めるケースも増えている。
こうした要望を叶えられる職場であることをPRするため、各社は求人票などに詳細な情報を開示している状態であり、自社のどの部分を訴求するかは、採用体制・手法などを含めた見直しが求められるだろう。特に、環境面に関しては、障害対応や夜間対応の有無などを明記することで風通しの良い求人として転職希望者の目にも留まるため訴求のポイントとしたい。

ネットワークエンジニアの転職状況は、「最新技術」や「大規模案件」、「グローバル」などの要素に強く影響を受ける。そのため「どんな案件に携われるのか」「どんな技術を扱えるのか」といった情報や具体的なプロジェクトと案件数などを開示できると訴求がしやすくなる。またその際に、「自社での経験を積むと、後にどのようなキャリアパスが描けるのか」といった転職希望者一人ひとりに合わせた訴求を展開することで、他社との差別化を図ることができるだろう。
さらに、求人票だけでは伝えられないような情報（例えば「育成環境」や「入社後の現場配属への流れ」、「現場経験からのステップアップ」など）は字面でのイメージがしづらいため、面接やオファー面談の機会に情報提供ができると良い。つまり合否のみを決める面接だけでなく、採用候補者の接点と親和性を高められる場として活用すると採用成功のつながっていくというものである。
一方、同領域で未経験の転職希望者は、採用要件を見て応募を躊躇するケースも多いため、「資格保有者であれば経験不問」など、一部の要件を緩和する内容を求人票に記載し、応募につなげやすくすることも重要だ。さらに経験者にいたっては、複数社からオファーを獲得しているケースが多いため、競合と差別化を図るためには上述した訴求ポイントのほかにも、採用候補者が欲しい情報を絶えず提供することが大切である。

登録者数の全体推移は、23年12月から24年1月にかけて若干減少を続けていたが、新年度に向けて登録者は増加を続けていた。そして4月ごろからは登録者数が頭打ちとなり、8月末までほぼ横ばいで推移、今期は前期（2024年６月～８月）を受けて、102%の微増という結果になった。
社内SEの領域はキャリアチェンジ（職種の変更）への希望が少なく、就業条件や環境改善を求めて転職活動を行う傾向にある。したがって決定職種別で見ても、「社内SE」が70％と、IT職種内での同職種転職ではトップクラスの数値となっている。
一方で、若いうちにSIerやSESなどで従事した経験のある層が、安定した就業環境を求めて社内SEに転職するというケースも徐々に増えつつある。

事業会社では、業務改革や新規事業・サービス開発、社内システム、インフラ環境の安定稼働などのニーズが増え続けており、社内SEの求人ニーズは増加傾向にあるものの、年末にかけて採用予算や年末年始業務に向けて新規求人が上がりづらい市況にある。
求人の傾向としては、即戦力採用とポテンシャル採用の2つの求人がメインとなっている。IT人材市場は売り手市場となっているため、「教育前提でのポテンシャル採用」の割合が増えていることも理由の一つである。また、採用活動を成功させている企業は、ポテンシャル採用を積極的に行っているか、高年収帯を提示しているかのどちらかであり、実質求人の2極化が進んでいると言える。

社内SE転向への希望者は依然として多いが、ITエンジニア全体の採用ニーズも高く、獲得競争は激化している状況である。
転職希望者の目指すキャリアに合わせて、自社の事業戦略や「DX戦略で実現したい具体的な目標・世界観」「他社との差別化（競合優位性）」などを適切に訴求することが重要だ。また、複数の企業を併願している転職希望者も多く、システムベンダーや自社サービス企業、コンサルティングファームなどから好条件を提示され、採用競合に負けてしまうといったケースも増えている。
社内SEを志望する転職希望者は、ワークライフバランスを重視して残業時間削減などの就業環境を求める傾向があるが、給与や待遇に関する要望も重要なポイントとなっている。これらの要望を把握し、適切にフォローして母集団形成や人材を獲得したい。

セキュリティエンジニアの登録者数は、ほかのITエンジニア関連の職種と比較して経験者の登録が少なく、直近1年の変動数を見ても規則性のない増減を繰り返しているのが特徴だ。ただし、数年前と比べるとセキュリティ領域で経験を積まれた方が、ステップアップを目指して同じ領域へ転職するという事例が増えているということもトピックとして加えておきたい。
しかし今期の転職先の決定職種は「セキュリティエンジニア」が35％となっており、スキルと経験を活かして転職するケースはやや減少している模様である。また「社内情報システム（社内SE）」が28%と続いており、これは転職希望者がクライアントワークではなく、所属する会社などのセキュリティ施策に携わりたい・働き方の改善をしたいというニーズの表れだと言える。
専門的な知識習得、将来性、市場ニーズなどを鑑み、若手層のセキュリティエンジニアへの志望は徐々に増えており、セキュリティ業務への注目度は今後ますます高まると考えられている。
実際に、セキュリティ以外の領域のエンジニアに対してセキュリティエンジニア職を提案すると、特に若手エンジニアからの反応が良く、キャリアの選択肢として検討する方も一定数いるという状況である。

昨今のリモートワークの普及や大手企業の情報漏洩、クラウド環境へのリプレース、サイバー攻撃の脅威などに対する危機意識の高まりから、セキュリティエンジニアを募集する企業は増えている。今後、経験者層をメインターゲットとする求人が中心であることは変わらないが、微経験者をターゲットにした求人も一部増加することは間違いないだろう。
最近では、セキュリティコンサルタント職においても、大手コンサルティング企業を中心に業務経験が浅い若手求職者の意欲を評価し、採用するといったケースも見られる。また、社内SEのセキュリティ担当ポジションでも微経験のセキュリティエンジニアの採用が増えており、中途市場でのセキュリティ人材全体の需要が高まっていることが伺える。
さらに、資格取得や知識・意欲があれば、セキュリティ業務の実務経験を不問とする募集も一定数あり、企業内での育成や資格取得を支援する環境を整える企業が増えている模様だ。

経験豊富なセキュリティエンジニアは、転職市場において数が少なく競合も多いため、自社の求める経験やスキルを持った人材を即座に採用することは困難であると言える。
ただし若手未経験や微経験者がセキュリティエンジニアを目指すケースもあるため、育成を前提とした採用枠の環境が整えば、人材を獲得できるチャンスは広がると言えるだろう。
業務内容ではSOC（Security Operation Center）業務やC-SIRT（Company SIRT）業務、ペネトレーションテスト、脆弱性診断、フィルタリング制御、ファイアウォールなどを含むセキュリティポリシーの作成や設定、変更など多岐にわたる領域がある。採用側は、どのような条件や魅力的なキャリアパスがあるのかを訴求する必要があり、適切な情報提供が採用成功のカギとなる。

2024年9月から11月にかけては122人前後の登録数で推移していたが、これは年間の平均値である150人よりも下回っている数値である。11月には約180人まで達したが9月～11月平均では150人まで届かず減少に転じている。
登録者の希望職種別で見ると、88％の方が「データサイエンティスト」を希望し、次いで4%が「データアナリスト・データサイエンティスト・リサーチャー」を志向、そして「Webサービス系エンジニア・プログラマ」「マーケティング・商品企画・広告宣伝」などが後に続いている。
しかし実際の転職後の決定職種では、48％が「データサイエンティスト」に配属となっているが、「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が16%、「データアナリスト・データサイエンティスト・リサーチャー」が14%という割合で配属となっている。スキルと経験を活かしながらも新たな環境でキャリアをスタートさせている方も増えつつあるようだ。

前期（2024年6月～8月）と比べて求人数は微増傾向にある。直近である9月、10月、11月は全体的に1,860件前後とフラットになっており、直近3カ月は年間平均値よりも大きく増加する結果となった。
DX推進の影響により、事業会社や代理店などでもデータサイエンティストのニーズは増え続けているが、未経験者の育成枠を設ける企業は減少しており、データサイエンティストを目指すには「自己研鑽」「資格取得実績の有無」「SQLやPythonの使用経験」など、一定レベル以上の基礎知識や素養を求められる傾向がある。

データサイエンティスト経験者は、学生時代からデータ分析の知見を深めている場合や、業務内容に対する具体的な希望を持っていることが多い。そのため、求人票には業務内容（例：データクレンジングがメインなのか、提案まで行えるのか、など）やスキルだけではなく「取り扱うデータ数」、「対象の業界・分野」などについても明確に記載して求める人材を着実に獲得していく戦略が求められる。
しかし実際には、データサイエンティストとして入社したが実はアナリストがメインで分析業務に留まっていたり、人材不足によりデータベースエンジニア業務を兼務していたりといった理由で、早期退職となってしまうケースも少なくない。だからこそ業務内容の詳細やポジション・組織におけるミッションを求人票や面接時にしっかりと明示していくことが必要だ。合わせて面接時は、採用候補者からも質問してもらう機会を設けるなどして、ミスマッチのないポジションを探していくことが重要である。
一方、未経験者やポテンシャル層へアプローチする場合、求めるスキルや知識、成長をサポートする体制などを具体的に記載することで、応募を獲得しやすくなるだろう。