ITエンジニア中途採用マーケットレポート（2023年12月発行）

2023年1月以降は一定数の転職希望者が毎月存在している。年齢層については、30歳以下が53％、31～40歳が19％、41歳以上が28％を占めている。転職希望者が登録時に最も希望される職種は「ITコンサルタント」で43％、次いで「社内情報システム（社内SE）」が16％である。
入社職別別においては、「社内情報システム（社内SE）」が28％を占め、次いで「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が23％、続けて「ITコンサルタント」が13％の割合となっている。
異なる職種への転職が半数以上を占めており、最も多い希望職種であるITコンサルタントは、決定される職種としては3位という結果となった。
事業会社、SIer、ソフトウェアベンダ、Webサービス企業など、さまざまな業界でソリューション開発やデジタル化が進んでいる一方で、転職希望者が働き方や環境の改善を求める傾向も高まっている。

事業会社、SIer、ソフトウェアベンダ、Webサービス企業など、さまざまな業種・業態の企業でDXをテーマにしたプロジェクトが主流となっており、求人数は2023年６月～2023年８月対比で増加傾向である。また前年の同時期と比較しても123％増となっている。そのため、各種コンサルティングファームやSIerではITコンサルタントの人材獲得競争が激化している。

近年、ワークライフバランス実現へのニーズが増えているため、その需要に応えるべく、各企業では働く環境の整備が採用成功につながるだろう。
転職希望者の多くが現在の職場でもコンサルティング業務に携わっているため、他社との違いを示すポイントとしては、ミッションや働き方、働く環境などを明確にし、具体的な担当プロジェクトに関する情報を提供する事が重要である。
業界全体で「DX」や「デジタル」といった曖昧なワードが使われることが多いため、採用背景やビジョン、現在の課題と目標（ミッション）などを具体的に説明し、差別化を図ることが大切だ。選考の初期段階から、これらのポイントを押さえた情報をさまざまな手段で提供することがポイントである。
また、転職希望者は普段忙しい状況にあるため、柔軟な面接調整も採用の成功に不可欠。各企業が採用したい人材は似ているため、年齢や転職回数、学歴などの要素を柔軟に検討することで、母集団形成がしやすくなる。

登録者数は、2023年8月に増加した後、9月と10月に登録者数が減少し、11月は再び増加している。３カ月間の比較では微減という結果となった。
30歳以下の登録者数は全体の64％を占め、若年層が依然として登録者の半数以上を占めている。
転職希望者の中で最も多い希望職種は「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」で53％。続いて、「社内情報システム（社内SE）」が19％、「Webサービス系エンジニア・プログラマ」が15％となっている。ただし、6月～8月の期間と比べて大きな変化はない。
実際の転職先においても、「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が59％と大半を占め、次に「社内SE」として転職する方が26％だ。働き方の希望としては、フルリモートや一部リモートを主に行う就業環境が多く望まれている。このニーズを採用活動や就業環境の整備にどのようにつなげていくかが重要だ。

同職種の採用ニーズは依然として高いが、全体として未経験者への採用基準は厳しくなっている。一方で、転職希望者は「キャリアアップ」「年数などの待遇改善」に加え、働き方の選択肢として「フルリモート」「一部リモート」を希望するケースが多く見られる。そのため、求人票などでこの点を積極的にアピールしている企業が多い。
ただし、リモートワークの実施方法は企業によって異なり、求人票上ではリモート可としていても、実際には出社割合を今後増やしていく予定の企業も含まれている。
また、過去にポテンシャル採用を含め多くの人員を募集していた企業では、採用のハードルが上がり、現在は1～2名のスポット募集に留めているケースも増えている。

転職希望者が求めるポイントとしては、「上流工程への挑戦」「自社開発の割合の高さ」「経験と開発環境の親和性」が挙げられる。さらに、「キャリアパスの豊富さ」「携わる案件・プロジェクトを選択できるか」「スキルを高められるか」などが重視されている。
働き方については、リモートワークの有無や頻度、フレックス制度の有無、労働時間の長さ（残業時間含む）などに注目する転職希望者も少なくない。各企業ではリモートワークの頻度や取り入れ方が変動しているため、「確実にリモートワークができる」ことなど柔軟な勤務体制は、訴求ポイントの一つとなり得る。会社独自の魅力を求人情報に反映させ、面接などでも的確に訴求することが採用の差別化につながるだろう。

年齢別に見ると、30歳以下の登録者が全体の65％を占め、若年層が多いことが分かる。登録時には67％が「Webサービス系エンジニア・プログラマ」を希望しているが、実際の決定先は「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が47％、次いで「社内情報システム（社内SE）」が26％、「Webサービス系エンジニア・プログラマ」が20％、「ITコンサルタント」が4％となっている。多様なキャリアプランやキャリアパスに対する需要が高まっているようだ。
最近はChatGPTの普及により、AIに代替されないような経験が積める環境を求める転職希望者も増えている。

「Webサービス系プロジェクトマネジャー・エンジニア」の求人は、月ごとの増減に大きな変動はないが、年間を通じて需要は増加傾向にある。
また、ポテンシャル採用を検討する企業は減少しており、多くの企業が3年以上の経験を持つ担当者やプロジェクトリーダー・マネージャーの人材不足に直面しており、採用競争はますます激化している。

同職種の経験者は引く手あまたのため、最終的な条件提示（特に待遇面）が入社の決め手となる。しかし、以下のフェーズ別の取り組みによっても入社意欲を高めることができるため、しっかりと抑えておくことが重要だ。
■応募検討段階
転職希望者は、関われる技術や環境（新しい技術への積極的な投資）、企業規模、希望のキャリアプランが叶うか、などを総合的に考慮している。「リモートワークの有無・頻度」に注目する転職希望者が増えているため、制度や環境整備について発信することが重要だ。
■選考段階（書類選考通過後～意思決定）
希望するキャリアプランが実現可能かどうかだけでなく、会社やサービスの方針・将来性、社内に技術力の高いエンジニアが在籍している環境、技術勉強会などがあるかなど、社内の雰囲気や働く仲間との相性も注視している。
■その他
オンライン面接の導入や選考フローのシンプル化、土日の選考会の活用など、競合他社に遅れを取らないような柔軟な対応も採用成功の重要な要素になる。

年齢別の内訳を見ると、26歳～30歳が全体の28％で最も比率が高く、次いで41歳以上が24％、25歳以下が18％、そして31歳～35歳が17％となっている。
転職希望先としては、現職の経験を活かせるWeb・モバイル関連職種の「Webディレクター」や「Webデザイナー」が79％と多く希望されており、その次に「出版・広告・販促・印刷」が9％、「マーケティング・商品企画・広告宣伝」が9％となっている。
Web制作の知識に加えて、マーケティング要素のスキルや経験を身につけたいという志向性が高まっており、転職決定者の約3割は「マーケティング・商品企画・広告宣伝」の職種に就いている。

2023年9月から11月の求人数は、2023年6月から8月と比べて95％と微減している。この期間において求人数は鈍化傾向にあり、即戦力採用が主流となっている一方で、若年層のポテンシャル採用の動きも広がっている。特に「Web（UI・UX）デザイナー」といった、マーケティング要素の強いWebデザイナーやディレクターの求人ニーズは増加している現状だ。

20代後半から30代前半の即戦力Webクリエイターを採用する企業が増えている。それに合わせて、採用の難易度も上がっている状況だ。
各企業では、経験が多少不足していても、ポテンシャルを重視し、人柄や志向性、自己研鑽のレベルがマッチする層も視野に入れて採用や育成を行うケースも見受けられている。
またクリエイターとしてのスキルに加えて、マーケティングの経験を身につけたいという志向性が高まっているため、自社のマーケティングに関する業務内容や教育・研修体制がある場合は、積極的にアピールすることが良い。
即戦力採用の場合は、40代の入社決定者も増えているため、ミドル～シニア層で経験豊富なWebクリエイターを対象に含めて検討することも採用成功につながるだろう。
また、若手から即戦力まで柔軟な働き方を希望する転職希望者が増えているため、リモートワークやフレックス制度などの環境面も積極的にアピールしていくと良い。

登録者数は9月に減少し、その後10月と11月に徐々に増加傾向にありましたが、3カ月を比較すると減少傾向にある。
年齢別では、30歳以下が全体の59％で最も多く、特に若手層の登録が目立つ。希望職種では、「インフラエンジニア」が69％、「社内情報システム（社内SE）」が20％と続いており、スキルや経験を活かしてステップアップしたいという志向性が伺い知れる。
転職活動を始める理由も「より高度な技術を身に着けたい」、「上流工程に関わりたい」、「年収を上げたい」といった前向きな意図を持っている人が増えている印象だ。

DX推進の需要が高まっていることから、求人数は毎月右肩上がりの傾向が見られ、全体的に増加していると言える。
求人票では、「設計構築などの上流工程に関われる」や「仮想化、クラウド周りの経験を積むことができる」といった内容、教育体制についての記載があると、キャリアアップを求める転職希望者から応募が集まりやすい傾向があるので工夫したい。
現在では、大手・中小のSIer、自社サービスを持つ企業やコンサルティングファームなど、さまざまな企業が採用を強化しており、リモート勤務が可能な環境を整えたり、採用時に提示する給与水準を引き上げたりするケースが活発化している。

転職希望者のニーズとして、「給与や働く環境が向上するなら転職を考える」といった環境面やスキルアップの希望が目立つ。「上流工程に関わりたい」、「クラウド系の経験を積みたい」、「在宅勤務を実施したい」といった要望も多く、そのため求人のRでは転職後の活躍イメージを明確に伝えることが重要だ。
具体的には、「転職後はどのような業務に関わり、どのような待遇があるのか」、「転職後のキャリアアップや市場価値はどうなるのか」、「入社後のキャリアパスや教育制度、モデルケースはどのようになっているのか」といった情報を求人票などで明確に伝えること。また、オファー面談を通じてミスマッチを防ぐことも大切な事項である。
また、リモートワークの頻度に関心を持つ転職希望者も多いため、福利厚生などの環境面も意思決定の重要な要素となっている。
一方、複数の企業から内定を獲得する転職希望者も増えており、差別化を図るためには上述した訴求ポイントのほかにも「育成環境の実態」、「入社後の現場配属の流れ」、「キャリアステップの実績」、「年収の推移」、「働く環境」などを整理してわかりやすく伝えることが大切である。

登録者数は、2023年8月に増加した後、9月に減少し、その後は横ばいの推移となり、3カ月を比較すると微減となった。
年齢別では30歳以下が全体の62％を占めるなど、若手層が依然として多くなっている。希望職種では70％が「インフラエンジニア」を志望しており、「社内情報システム（社内SE）」が13％、「ITコンサルタント」が6％と続く結果となっている。
実際の転職先でも「インフラエンジニア」が75％を占めているが、「社内情報システム（社内SE）」が9％、「ITコンサルタント」が6％など、職種を変える転職も見られる。転職希望者は、2024年4月の入社に向けて活動を始めたいという相談も増えているが、年末の繁忙期に差し掛かり、登録者数全体は若干減少している。

同職種の採用ニーズは引き続き高いが、未経験領域の採用ハードルも上がっている傾向にある。転職希望者は「キャリアアップ」「年収など待遇面の改善」に加えて、「フルリモート」「一部リモート」といった働き方を希望するケースが多いため、こうした要望を叶えられる職場であることをPRするため、各社は求人票などに詳細な情報を開示している。

ネットワークエンジニアの転職状況は、「最新技術」や「大規模案件」、「グローバル」などの要素に強く影響を受ける。「どんな案件に携われるのか」「どんな技術を扱えるのか」などを訴求しつつ、「育成環境」や「入社後の現場配属への流れ」、「現場経験からのステップアップ」などを明確にすることが採用成功の秘訣だ。
また、同領域で未経験の転職希望者は、採用要件を見て応募を躊躇するケースも多いため、「資格保有者であれば経験不問」など、一部の要件を緩和する内容を求人票に記載し、応募につなげやすくすることも重要だ。
選考フェーズにおいては、対面面接が必須とする企業が増えているが、多くの転職希望者がオンライン面接を希望しているため、柔軟な選考フローの見直しや検討も行っていきたい。

登録者数は8月から9月、10月にかけて減少したが、11月を含めて全体的に登録数は高い水準を維持して増加傾向にある。
社内SEの年齢層は、41歳以上の割合が33％と高く、これはほかのIT領域の職種と比べて特徴的だ。また30歳以下が30％、31歳～40歳が27％と、41歳以上の層を除くと全体的にさまざまな年齢層が均等に登録していることが分かる。
また、同領域はキャリアチェンジ（職種の変更）が少なく、スキルと経験を活かして就業条件や環境の改善を求める行動傾向が高いと言える。40代以上の登録者の増加とキャリアチェンジを希望しない層の増加には相関関係があると推測される。
一方で、25歳以下の登録者の特徴として、新卒で総合職として採用されたが自分の適性とのミスマッチを感じ、キャリアチェンジを希望するケースが多く、25歳以下の登録者層の傾向の一つとして見られている。

事業会社では業務改革や新規事業・サービス開発、社内システム、インフラ環境の安定稼働などのニーズが増え続けており、求人数も安定的に増加している。
求人傾向としては、即戦力採用とポテンシャル採用の2つの傾向があるが、IT人材市場は売り手市場となっているため、「教育前提でのポテンシャル採用」の割合が増えている。
採用活動が成功している企業は、ポテンシャル採用を積極的に行っているか、高年収を提供しているなど、2極化の状態にあるように見受けられる。

社内SEの希望者は依然として多いが、ITエンジニア全体の採用ニーズも高く、獲得競争は激化している状況である。
転職希望者の目指すキャリアに合わせて、自社の事業戦略やDX戦略で実現したい「具体的な目標・世界観」「他社との差別化（競合優位性）」などを適切に訴求することが重要だ。
また複数の企業を併願している転職希望者も多く、システムベンダーや自社サービス企業、コンサルティングファームなどから好条件を提示され、採用競合に負けてしまうといったケースも増えている。
社内SEを志望する転職希望者は、ワークライフバランスを重視して残業時間の削減などの就業環境を求める傾向があるが、給与や待遇に関する要望も重要なポイントとなっている。これらの要望を把握し、適切にフォローすることが求められるだろう。

セキュリティエンジニアの登録者数は、ほかのITエンジニアの職種と比較しても、経験者が少ない状況が続いている。
年齢層の割合は30歳以下が53％で全体の半数以上を占めている。次に41歳以上が22％、31～40歳の中堅層は25％ほどで、若手エンジニアが多い状況となっている。
転職先の希望職種は「セキュリティエンジニア」が65％を占めており、スキルと経験を活かした転職を考えている方が大半となっている。若手層のセキュリティエンジニアへの志望数は徐々に増えており、セキュリティ業務への注目度は今後ますます高まると考えられている。
実際に、セキュリティ以外の領域のエンジニアに対してセキュリティエンジニア職を提案すると、特に若手エンジニアからの反応が良く、キャリアの選択肢として検討する方も一定数いる状況だ。

リモートワークの普及や大手企業の情報漏洩やサイバー攻撃の脅威に対する危機感から、セキュリティエンジニアを募集する企業は増えている。今後もポテンシャル層をターゲットにした求人が増加することは間違いないだろう。
最近では、セキュリティコンサルタント職においても、セキュリティ業務の経験が浅い若手の求職者でも意欲を評価し、大手コンサルティング企業から複数合格者が出ているケースも見られる。
また、社内SEのセキュリティ担当ポジションにおいても、微経験のセキュリティエンジニアの採用が増えており、中途市場でのセキュリティ人材需要が高まっていることが伺える。
さらに、資格取得や知識・意欲があればセキュリティ業務の実務経験を不問とする募集も一定数あり、企業内での育成や資格取得を支援する環境を整える企業が増えている。

経験豊富なセキュリティエンジニアは転職市場において数が少ないため、即戦力採用は困難であると言える。
若手未経験や微経験者がセキュリティエンジニアを目指すケースもあるため、育成を前提とした採用枠の検討ができれば、人材を獲得できるチャンスは広がると言えるだろう。
業務内容ではSOC（Security Operation Center）業務やC-SIRT（Company SIRT）業務、セキュリティポリシーの作成など多岐にわたる領域がある。採用側はどのような条件や魅力的なキャリアパスがあるのかを訴求する必要があり、適切な情報提供が採用成功のカギとなる。

2023年8月から9月にかけては登録数がやや減少したが、その後はなだらかに増加傾向に入っている。
年齢別に見ると、26歳～30歳が40％を占め、次いで25歳以下が19％となっており、30歳以下の登録者割合は合わせて60％近くとなっている。
希望職種別に見ると、76％の方が「データサイエンティスト」の継続を希望し、次いで「データアナリスト・データサイエンティスト・リサーチャー」、および「Webサービス系エンジニア・プログラマ」への転向を目指している。実際の決定職種も54％が「データサイエンティスト」となっており、さまざまな職種への転職が行われ、スキルと経験を活かして新たなキャリアをスタートさせている。

2023年6月～8月期と比べて求人数は横ばいの傾向である。DX推進の影響により、事業会社や代理店などでもデータサイエンティストのニーズは増え続けているが、未経験者の育成枠を設ける企業は減少しており、データサイエンティストを目指すには「自己研鑽の有無」「SQLの使用経験」など、一定レベル以上の基礎知識や素養を求められる傾向がある。

データサイエンティスト経験者は、学生時代からデータ分析の知見を深めている場合や、業務内容に対する具体的な希望を持っていることが多い。そのため、求人票には業務内容（例：データクレンジングがメインなのか、提案まで行えるのか、など）やスキルだけではなく「取り扱うデータ数」、「対象の業界・分野」などについても明確に記載することが求められる。
データサイエンティストと思い入社したが、実際にはアナリストメインであったり、エンジニアリング業務が多かったりといった理由で早期退職となってしまうケースも少なくない。このため、業務内容の詳細やポジション・組織におけるミッションを求人票などで明確にする必要があるだろう。
未経験者やポテンシャル層へのアプローチでは、求めるスキルや知識、成長をサポートする体制などを具体的に記載することで、応募を獲得しやすくなる。