ITエンジニア中途採用マーケットレポート（2022年6月発行）

年末に減少、年度末に一時増加、年度初めに減少と続いてきた登録層だが、5月以降は増加傾向にある。そのため3か月単位で見ると増加傾向に転じている。年齢別では20代が約半分、40代以降が約3割を占めている。
転職希望先としては、経験の活かせる「ITコンサルタント」がもっとも多く、次点として「社内情報システム」、そして「ビジネスコンサルタント」が続く。
入社決定先は「社内情報システム」が約3割、続いて「業務アプリケーションエンジニア」「インフラエンジニア」が2割弱で続き、「ITコンサルタント」は約1割程度。そのほか「セキュリティエンジニア」や「データサイエンティスト」、「経営企画・事業企画・営業企画」など、各個人のスペシャリティを活かした業務が行える職種へ転職している。これは事業会社、SIer/ソフトウェアベンダ、Webサービス企業などさまざまなな方面でソリューション開発やデジタル化が進んでいることが影響の一つと言われるためである。

新年度がスタートするタイミングでIT領域の求人は増加傾向にある。各種コンサルティングファームやSIerが採用ターゲットや採用数の拡大に向けて動いたため、求人数としては概ね復調していると言える。
DXのニーズも依然として高く、ターゲットとなるスキルや経歴が特定の職種に集中している傾向も見受けられる。採用市場では、クラウドやDX、AI、Webといったキーワードが目立つようだ。
また従来よりもエンジニアリングスキルを求める求人が業界や業態問わず増えており、より採用ターゲットが集中する傾向に向かっていくだろう。有効求人倍率以上に競争率は激化してきている印象だ。

現職でも市況やトレンドを把握してコンサルティングを行う職種のため、自分の応募企業の選定の基準にも、事業課題、組織課題、任せられるミッションなどを重視する傾向にある。合格後に改めて情報提供を行うようでは競合他社に後れを取ってしまう可能性があるので、早いタイミングで上記のポイントをおさえた情報を伝えることが大事である。
同職種は、現職で多忙な方ほど責任あるポジションに就いていることが少なくないので、たとえば面接調整シーンにおいては柔軟な対応が求められるだろう。
採用市場では、DXやデジタルといったキーワードが目立つが、こうしたwordを採用に活かすのであれば、採用背景や会社が目指す未来、抱えている課題を伝えるとともに、デジタル（DX）で何を目指すのかを明確にすることで他社との差別化にもなるだろう。
コンサルタントの採用の場合、募集要件が競合企業と似通ってしまうことが多いので、柔軟な選考や条件の見直し・緩和などを適時行うことで、採用市場で有利に進むこともある。一方で、先進的なスキルや経験を求めないターゲティング設定も可能であれば、母集団形成を行いやすくなるだろう。

30歳以下の登録者数は全体の59%と、若年層の登録が半数以上を占めている。若年層においては、経験が多少不足していてもポテンシャルを重視した採用を行う事例も多く見られ、引き合いは非常に強い。
転職希望先として、経験を活かして「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」を希望・転職する方が半数程、最近では「社内SE」や「Webサービスエンジニア・プログラマ」のポジションに決定するケースも増加している。
SES/SIer企業の採用ではいかに他社との差別化を図り、エンジニアに魅力を伝えられるかが重要になってきている。

求人数はコロナ禍に入る前と同水準にまで戻ってきている。また、ポテンシャルを重視する採用だけでなく、これまでにエンジニア経験がない方を採用する未経験採用も増加傾向にある。直近はSESだけでなく大手SIerも未経験採用やポテンシャル採用を積極的に行っており、エンジニア人材確保のため若手から育てていこうというとしている。
また、新型コロナウイルスの影響が縮小してきている背景を受けて、フルリモートワークの就業形態から在宅とリモートワークを合わせたハイブリッド型の働き方へシフトする企業が増えている模様。求職者の「フルリモートワーク希望」の声は決して少なくないため、希望の働き方と現実の状況にギャップが生まれている職場もケースとして発生している。

「上流工程に挑戦できる」「自社開発比率が高い」「自分の経験と開発環境の親和性」は、転職希望者の目を引くポイントではあるが、「どんなキャリアパスがあるのか」、「市場価値が高い経験が積めるのかどうか」を重視する転職希望者もまた増えている傾向である。
そのため、「入社後にどのようなキャリアパスがあるのか」「市場で今後伸びていくようなスキルを入社後積めるかどうか」を、入社決定ポイントの上位に置いている転職希望者も少なくない。
また働き方の観点から、リモートワークの有無・頻度、フレックス制度の有無、所定労働時間の長さに注目する転職希望者も多い。入社後すぐに担当となる業務領域・内容だけでなく、その後のキャリア設計や働きやすさにつながる情報提供も採用成功のカギとなってくるだろう。

Webサービス系プロジェクトマネジャー・エンジニアの登録者数は増加しており、依然として転職意欲が高いことが伺える。また、その内のおよそ6割強を30歳以下が占めており、若年層の登録者増加が目立つ。
また、登録時には約6割が「Webサービス系エンジニア」を希望していた採用候補者が、実際の入社決定先ではWebサービス系と業務系アプリ開発に割れるような形になっている点も特徴的。ほかにも、社内情報システム部門への入社決定も増えており、キャリアプランの多様化が伺える。

「Webサービス系プロジェクトマネジャー・エンジニア」を求める求人数は、IT領域全体の中でも特に伸びている傾向にある。多くの企業が、プロジェクトマネージャー層の人材不足感を抱えており、採用競争が激化している模様。

同職種の経験者は引く手あまたの傾向にあるため、企業の魅力訴求ができるかどうかが明暗を分けるポイントとなるだろう。もちろん最終的な条件提示なども検討材料にはなっていくが、関わる業務の技術環境（新しい技術や領域へ積極的に投資しているかなど）や会社規模、将来性、働き方（リモート／フレックス制導入）など、採用候補者は総合的に転職先を見定めている模様だ。
また、入社後のキャリアプランについて転職者と企業の認識に相違が無いかどうか、すり合わせることで意向醸成につながっていく。オンライン面接の導入や選考フローのシンプル化、土日の選考会を活用するなど、競合他社にスケジュールで遅れを取らないようにすることも、採用成功においては大事なポイントである。

年齢層の内訳をみると26～30歳が全体の27%ともっとも比率が高く、次いで41歳以上が22%、25歳以下が20%と二極化している。
転職希望先としては、現職の経験を活かせるWeb・モバイルに関わる「Webディレクター」や「Webデザイナー」が7割以上を占めるが、自社サービスに関わりたい方や事業会社の企画・マーケティング職を希望する方も少なくない。中でも、経験豊富な転職希望者が、転職先として事業会社を希望する傾向にあり、経験者の約2割弱は事業会社に転職しているようだ。

求人数は増加傾向にある。採用ターゲットについては即戦力採用が主流となっており、40代の採用決定者も増加している。一方で、ポテンシャル採用の動きも広がっている。新型コロナウイルスの影響でWebに力を入れる企業も増え、特に「Web（UI）デザイナー」「動画制作者」「ゲームクリエイター」といったマーケティング要素の強いWebディレクター職の採用ニーズが増加している。

20代後半～30代前半で年齢相応の経験・スキルを保持しているWebクリエイター採用をする企業が増加傾向にあり、採用難易度は高い。経験が多少不足していても、ポテンシャルを重視して人柄や志向性、自己研鑽レベルがマッチする層も一定数視野に入れ、採用、そして育成していくケースも見られる。
即戦力採用の場合は、ミドル～シニア層で経験豊富なWebクリエイターを対象に含めながらも、若手の育成ができるかどうか、あるいは事業への親和性やカルチャーフィットなどを重視した採用を検討するのが良い。

登録者数は、直近半年間の中では5月がもっとも多く、2022年2月に減少を見せたがそれ以外は増加傾向となっている。
インフラ系の中でも、サーバエンジニアの登録者はネットワーク/データベースエンジニアと比較すると多い傾向は変わらず。上流工程の経験をされている方も含めて、夏の賞与後の転職を見据えて、転職サービスに登録していることが考えられる。

基本的には毎月右肩上がりの傾向にあり、新型コロナウイルスの影響を受けて、中途採用を停止または縮小していた企業の採用再開・活発化の動きが確認されている。この事からも、上記の傾向はさらに強まると考えられている。
求人票に、例えば「設計構築などの上流工程に関われる」、あるいは「クラウド周りの経験を積むことが出来る」といった記載があると、キャリアアップを求める求職者から応募が集まりやすいという傾向が見られる。一方で、運用保守経験者の採用を強化する企業も増えており、さらにはSES（システムエンジニアリングサービス）事業を行っている企業の求人も同様に増加傾向を示している。

世の中のIT人材のニーズが高まる一方で、ITエンジニアの人材不足は依然変わらない現状にある。その中でも、「今の会社より条件面やはたらく環境が改善されるのであれば転職する」、「上流工程に関わりたい」、「クラウド系の経験を積みたい」といった環境面やスキルアップに関する転職希望者のニーズが目立つ。
また転職後のイメージを転職希望者に持たせることも大事だ。例えば、就業後は具体的にどんな業務に関わり、どんな待遇になるのか、現職から環境を移すことでのキャリアアップや自分の市場価値はどうなるのか、といった内容である。以上を求人票などで明確に提示すると応募が集まる傾向にある。
また、最終的な意思決定のフェーズにおいては、複数の企業から最終選考合格の通知をもらっている転職希望者も多いことから、上記訴求ポイントを押さえつつ、「育成環境の実態」「入社後の現場配属への流れ」「現場経験からのキャリアステップ」などをより明確化することで競合との差別化に成功する。入社決定にもつながるだろう。

登録者数は増加となり、年齢層の比率としては30歳以下の若手の登録が60%と高い水準で推移。3月、4月、5月と登録者数は右肩上がりに移行している。転職サービスに登録している背景としては、新型コロナウイルスが与える現職への影響や自社の対応を鑑み、企業の将来性や中長期的な不安から行動に移す転職希望者が多いと推察される。また、新年度を迎え希望する部門への配置換えが実現できなかった、待遇面の改善が見られなかった、業務量が落ち着いてきた、などの理由から登録する転職希望者も少なくない。かねてより転職を検討していた転職潜在層が転職サービスに登録するといった動きが顕著である。

増加の要因として、新型コロナウイルスの影響を受ける以前のような未経験、微経験層採用の動きも活発化している。
企業側では、経験の浅い転職希望者の登録が増えている現状を把握し、採用要件の見直しなどでポテンシャル採用の実績を上げた事例が増えている。そのことに感化された企業が採用を再開したことにより、求人数は微増したという印象である。
また、働き方の選択肢として在宅勤務中心のポジションなど新しいニーズに合わせた求人や、DXニーズの高まりによって増員するといった求人の増加も影響していると考える。

ネットワークエンジニアは「最新技術」「大規模案件」「グローバル」などを理由に転職する傾向は依然として変わらない。そのため、「どういった案件にアサインできるのか」や「どんな技術を扱えるのか」といった点を訴求すれば、採用成功に近づける。
さらに、新型コロナウイルスの影響からリモート勤務に対応する企業が増えた背景により、転職先としてもリモート勤務可を希望する転職希望者は少なくない。しかし一方で、リモート環境下でのコミュニケーションでやりづらさを感じる層も一定数いるため、SIerやSES企業はアサイン先での組織構成や組織運用を把握して、どのような環境下なのかをしっかりと情報開示することで、転職希望者の入社への意向も高められる。
いずれにしても就業環境面の情報が不足している状態では応募の行動までつながらないケースが多いため、上記訴求ポイントを押さえつつ、「育成環境の実態」「入社後の現場配属への流れ」「現場経験からのキャリアステップ」などを明確にすることが採用成功の秘訣となるだろう。

2021年12月～2022年2月と比較すると、登録者数は3割近く増加を見せている。しかしながら、業務系アプリケーションエンジニアやWebアプリエンジニアなども同様の傾向を見せているため、社内SEならではの傾向ではないようだ。
新年度の異動に伴う季節要因のほか、エンジニア全体として売り手市場という背景が全体の数値を底上げしている。また「すぐに転職をしたいわけではないものの、今よりも良い条件の会社が見つかれば転職を考えてみたい」という登録者層の増加も一因として挙げられるだろう。

求人数は前期と比べて増加している。DX化の文脈で、深い業務知識を持った人材や、内製化を推し進めるための高い技術力を持った人材を求める求人、あるいはポテンシャル層も幅広く集める求人など、求人の種類は多様化している。特にポテンシャル層の採用案件の増加は顕著で、数年前と比較すると、育成を前提とした採用も増加傾向にあるようだ。

依然として社内SE希望者は一定数多いものの、エンジニアの獲得競争が厳しくなっていることから、選考回数の短縮や結果連絡の早期化など、他社を意識した選考方法の改善を行う企業が増えている。
以前であれば、採用競合は同業他社の社内SEポジションであったが、採用人材の多様化の背景からシステムベンダーやインターネット系自社サービス企業などともターゲットが重複。需要とニーズのミスマッチに拍車がかかっている状態となっている。例えば、書類選考通過の連絡を採用候補者に行った時点ですでに他社の面接が複数スケジュールされていたり、せっかく最終選考合格の通知を出しても他社でもっと良い条件で最終選考合格を伝えられていたりするケースのことだ。
昨今では業種を問わずオンライン面接を取り入れる企業が増えてきており、企業間で選考スピードに大きな差が出ている。面接実施回数の短縮や書類選考にかけるリードタイムの縮小など、他社の動きも踏まえ、選考方法の改善に努めることが採用成功に近づくはずだ。

登録者数の絶対数としては、ほかのITインフラ系職種（サーバ・ネットワークなど）と比べて少ない状況に変わりはない。登録の年齢別割合は、前3ヶ月とほぼ変わらず25歳以下が24%、26歳～30歳が27％、41歳以上が26%と登録者数が多く、31歳～40歳の層が薄い。
転職希望職種も、同じ職種である「セキュリティエンジニア」が7割近くを占めている。「社内情報システム（社内SE）が次順だが圧倒的に少数である。
登録者数は、今後も微増・微減を繰り返すことが想定され、大幅な増加を期待することは難しい。ただし、若手層のセキュリティエンジニア職への志望は増加の傾向にあり、セキュリティ業務に関心を持つ若手が徐々に増えていることは明らかである。

セキュリティエンジニア業務に限定した求人を出している企業はいまだ多くはなく、ネットワークエンジニアやITコンサルタント（インフラ）、社内SEといった職種に紐づいている場合が多い。また、実務でセキュリティ関連に関わったことがなくても、資格を取得していると優遇される求人も社内SE職種にてやや増えつつあるのは変わらず。ただし、セキュリティ業務への意向と自己研鑽を重視する企業は増えており、資格学習などに取り組めていない求職者の活動はそれほどスムーズではない。
前提として、リモートワークの普及、なくならない情報漏洩、サイバー攻撃の被害などの脅威に対し、危機感を持っている企業は増えており、セキュリティエンジニアへの需要は増えているため、今後も求人数増加は確実と見られている。

経験豊富なセキュリティエンジニアは、転職市場に流入しても絶対数が少ないため、即戦力採用は難しい状況が続く。しかし、セキュリティエンジニアはセキュリティ職に就きたいという転職希望者が大半であるため、採用チャンスはあると言える。
その中でも、SOC業務、SIRT業務、セキュリティポリシーの作成など、経験が多岐に渡るマーケットではあるので、採用側としてはセキュリティエンジニアにはどのような魅力的なキャリアパスがあるのか、などを提示することが、採用成功のカギであると考えられる。

データサイエンティストに限らず、IT系職種全般的に登録者数は伸びている。年齢構成、希望職種の傾向については、2022年2月以前と大きな変化はない。
年齢構成別に見ると、30歳以下が約6割を占めている。希望職種別で見ると、8割近くが「データサイエンティスト」の継続を希望し、次いで「データアナリスト」、「ITコンサル」への転向を目指す傾向にある。

2021年12月～2022年2月同様、増加傾向にある。昨今のDX推進に伴う案件の増加により、事業会社、代理店ともにニーズが増えていることが要因と推察される。大手企業でも、育成前提で未経験者採用枠を設けたり、手法は問わず何かしらデータサイエンティストの経験があれば可とする要件を設けている企業もあり、各社採用を加速させている。

データサイエンティスト経験者は、学生時代からデータ分析の知見を深めていたり、業務内容に対する希望を明確に持っていることが多い。そのため、「この環境なら自分のやりたいことが叶えられそうだ」と感じてもらえるように、業務内容、求める人物像、そして得られるスキルなどについて、可能な限り詳細に求人票へ記載をすることが求められる。
未経験者やポテンシャル層にアプローチする場合は、どんなスキルや知見をどこまで求めるのか、どのようなサポート体制下で成長できるのかを具体的に記載する。そうすることで、強くデータサイエンティストを希望し、自己研鑽を行っている求職者層にそのアプローチが響くはずである。
また、転職活動スタート時にはデータサイエンティストを視野には入れていなかった素養のある層にも、これらのアプローチは一定受け入れられ、同職種を希望してくれる可能性も出てくるだろう。