採用支援サービスとは？概要と利用するメリットを解説

企業が直面する、さまざまな採用課題を解決するためには、採用支援サービスの活用が効果的です。サービスの種類によって依頼できる業務内容は異なるため、利用する際は、事前に詳細を知っておくと参考になるでしょう。

そこで今回は、採用支援サービスの詳細を、利用するメリットとともに解説します。採用活動が難航しており、外部の専門的なサポートへの依頼を検討している人事・採用担当者は、ぜひお役立てください。

企業が採用を進める際、課題と捉えているのはどのような点でしょうか。以下では、多くの企業に該当する4つの課題をお伝えしますので、ご参照ください。

多くの企業に当てはまる採用課題の例

• 採用活動に時間や人員を割けない
• 自社に採用活動に関するノウハウがない
• 求人の露出量や情報量が少ない
• 採用後に人材が定着しない

効率的に採用活動を行うためには、これらの課題解決が急務ですが、どれも自社のリソースに頼るだけでは対応が難しい問題といえます。そのような場合に役立つのが、採用支援サービスです。

採用支援サービスとは、企業の採用活動をサポートするサービスのことです。具体的には、採用計画の立案や面接などの業務を支援してもらえます。自社の人員が手薄な部分や、ノウハウがない部分を助けてもらうかたちで活用すれば、採用活動の効率化が見込めます。

しかし、採用支援サービスの利点は、採用業務の負担を軽減することだけではありません。次項では、採用支援サービスが注目されている理由を、別の視点から解説します。

採用支援サービスが注目を集めている大きな理由は、現在の転職市場において、人材の採用が困難であるためです。

労働力人口が減少している昨今では、人材採用の競争が激化しており、ただ求人を公開するだけでは転職希望者から自社を選んでもらうことはできません。人材を採用するためには、人事・採用担当者のスキルを上げ、採用に関する自社の競争力を高める必要があります。こうした背景から、採用支援サービスを利用し、自社に不足しているノウハウを補おうとする動きが広まりつつあるのです。

少子化による人口減少が続く日本では、今後も人材採用の競争が激化することはあっても、緩和することはなかなか考えられないのが実情です。安定して人材を採用していきたいのであれば、採用支援サービスを利用するのが合理的といえるでしょう。

ひと口に採用支援サービスといっても、企業の採用区分によって支援内容やアプローチ方法には大きな違いがあります。ここでは、採用支援サービスを3つの採用区分に分けて、それぞれの概要をご紹介します。

新卒採用支援

「新卒採用支援」は、文字通り、職務経験のない新卒者のみを対象とした採用業務支援です。

プロのノウハウによって、これから社会に出る人材の潜在能力や適性を見極め、未来を担う新人の採用を強力にサポートします。また、新卒者の特性に合わせた採用計画の立案や、入社後の育成プログラムの設計なども依頼できます。新卒採用の質を高めつつ、採用活動にかかる自社の負担を軽減できるでしょう。

中途採用支援

職務経験のある人材を対象として、採用業務全般を担うサービスは、「中途採用支援」と呼ばれます。

中途採用では、新卒採用とは異なり、企業の即戦力となるスキルや経歴が重視されます。そのため、自社が求める人物像を具体化し、必要な知識や経験を明確にした上で採用計画を立てることが大切です。中途採用支援を活用すれば、このような採用計画の立案からサポートしてもらうことができます。

関連記事：中途採用とは？新卒採用との違いやメリット、採用計画から選考・入社まで完全解説

アルバイト・パート採用支援

採用支援サービスには、正社員のみならず、アルバイトやパートの採用を対象としたものもあります。

アルバイトやパートの採用は、正社員の採用とは目的が異なります。例えば、短期間のみ雇用する、あるいは不定期に業務を依頼するといった、正社員とは違う働き方を求めるケースです。したがって、採用支援においても、新卒採用や中途採用とはまた別のアプローチが必要になります。

アルバイトやパートに特化した採用支援サービスを活用することで、より効率的に採用活動を進められるようになるでしょう。

採用支援サービスは、採用区分だけではなく依頼できる業務の範囲によっても、細かく種類が分かれています。そのため、自社が必要とする業務を請け負ってもらえるのかどうかを、事前に確認しておく必要があります。

以下で、代表的な採用支援サービスの種類を、依頼できる業務の内容とともに見ていきましょう。

人材紹介サービス

人材紹介サービスは、人材を募集している企業に対して、転職希望者を紹介する採用支援サービスです。企業と転職希望者の双方から要望をヒアリングした上でマッチングするため、採用後のギャップを最小限に抑え、人材の定着度を高められます。

特に、人材に求めるスキルや経歴が固まっている場合におすすめです。人材紹介サービスなら、企業が求める条件に合致した転職希望者を見つけて、積極的に紹介してくれます。そのため、希望通りの人材を採用できる可能性が高くなります。

関連記事：人材紹介サービスとは？図で解説。特徴とメリット、押さえておきたい利用の流れについてのポイント

人材派遣サービス

「一定期間のみ働いてくれる人材を探している」という場合は、人材派遣サービスが適しています。人材派遣サービスでは、人材と雇用関係を結んでいる派遣会社から、必要なときのみ人材を派遣してもらえます。そのため、企業は自ら採用活動を行う必要はなく、時間をかけずに欠員を補充できるのがメリットです。

ただし、人材派遣サービスは、長期雇用を前提とした採用には向いていません。長期雇用によって企業の中枢を担う人材を採用したいのであれば、人材紹介サービスを利用しましょう。

求人広告

求人広告とは、Webサイトや新聞の折り込みチラシ、あるいは求人情報誌などに求人情報を公開するサービスのことです。不特定多数の方が目にする媒体に求人情報を掲載するため、情報収集段階の潜在層を含めた、数多くの転職希望者にアピールできます。

求人広告を利用する際は、採用目的や求める人材像に合わせて転職希望者がアクセスしやすい媒体を選ぶと、さらなる効果が期待できます。

関連記事：求人広告とは？媒体ごとの特徴や費用・掲載までの流れを解説

採用コンサルティング

自社の採用課題を分析し、より有効な採用戦略を展開したいのであれば、採用コンサルティングを活用するのも一案です。採用コンサルティングでは、採用課題の発見から改善策のアドバイス、さらに採用戦略の提案と実行に至るまで、プロの知見に基づいてさまざまな業務をサポートしてもらえます。

日々の業務の傍らで、動きの激しい転職市場に適応した採用活動を進めるのは、大きな負担を伴います。自社の負担を増やさず採用活動の質を向上させたい場合は、採用コンサルティングの利用を検討してみてはいかがでしょうか。

採用代行（RPO）

採用代行は、履歴書・職務経歴書の確認や面接の日程調整など、採用活動における業務や事務作業を代行するサービスです。

人事・採用担当者が不足している企業では、採用活動に十分な人員を配置できず、採用戦略の策定や入社承諾者のフォローなどが手薄になっているケースも少なくありません。そのような企業で採用代行を利用すれば、採用業務の負担は大きく軽減されます。

関連記事：RPOとは？依頼できる業務やメリット・デメリットとともに解説

自社の採用活動を改善するために、採用支援サービスが効果的であることは、おわかりいただけたでしょうか。ここでは、より具体的なメリットを挙げて採用支援サービスの必要性を解説しますので、参考となれば幸いです。

メリット①採用にかかるリソースを削減できる

採用支援サービスには、採用業務の一部または全てを依頼することが可能です。そのため、採用活動にかかる自社の負担を減らせます。

また、自社が対応しきれない業務や不得意とする業務も、採用支援サービスによってカバーできます。採用活動において、より多くの転職希望者に働き掛けるには、求人広告への出稿やSNSでの情報発信なども積極的に進めなくてはなりません。しかし、これらを行うには関連知識が必要です。自社に十分なリソースがない、あるいは適した人材がいない場合は、大きな負担となってしまうでしょう。

このような状況でも、採用支援サービスを利用すれば、外部の専門的なノウハウを活用できます。

メリット②応募の数が増える

時間をかけずに自社の求人情報を広め、応募の数を増やすには、採用支援サービスを利用するのが望ましいといえます。認知度の高い人材紹介サービスを使う、あるいは求人広告を利用するなどの方法で、不特定多数の転職希望者にアピールできるからです。

さらに、専門的な知識や経験が必要な求人で、なかなか応募が集まらない場合でも、採用支援サービスは役立ちます。企業のニーズに合致した転職希望者に対してスカウトメールを送るなどの方法で、無駄のないアプローチを行うことが可能です。

メリット③採用のミスマッチを防ぐことにつながる

採用支援サービスを活用すると、自社が求める人材に転職希望者が適しているかどうかを、プロの視点から見極めてもらえます。また、転職希望者の要望も踏まえた上で採用しやすくなります。その結果、企業と転職希望者の双方にとって満足度が高くなり、採用のミスマッチを防ぐことにもつながるでしょう。

採用後に「聞いていた内容と違う…」と転職成功者がギャップを抱いてしまうことを防ぐには、採用活動の段階で、正しく情報を伝えていく必要があります。採用支援サービスを利用すれば、数多くの採用活動を手掛けてきた経験に基づいて、提示すべき項目や誤解が生じやすい部分をアドバイスしてもらえるでしょう。

メリット④自社を客観視できる

外部の企業が提供している採用支援サービスを利用すると、自社を省みるきっかけにもなります。これまで培ってきた魅力や課題、あるいは特徴を再発見することで、さらなる成長につなげられるでしょう。

採用支援サービスを申し込んだ際には、転職希望者へのアピールポイントを探るため、さまざまな質問を受けることになります。その過程で、これまで不足していた自社への理解が、より深まるかもしれません。第三者目線から自社を見つめ直すことで気づいた魅力を効果的に発信し、課題は改善できるように努めれば、自社の採用活動に活かすこともできます。

ここまででお伝えしたように、「自社の採用活動を効率的に進めたい」とお考えであれば、採用支援サービスの導入に向いているといえます。中でも大きな恩恵が受けられるケースを、以下でご紹介します。

ケース①採用に関するノウハウがない

採用活動に活かせる知識や経験が少ない企業は、採用支援サービスを導入し、自社にノウハウを蓄積することをおすすめします。

例えば、人材紹介サービスに依頼すると、さまざまな採用業務で役立つ知識を提供してもらえます。一部の採用業務に課題を感じている場合は、採用代行で効率よく業務を進める方法を教えてもらいつつ解決できるでしょう。

ケース②求人に応募が集まらない

思うように転職希望者が集まらないときは、求人情報を効果的に発信できていない、あるいは自社の魅力を伝えられていないなどの原因も考えられます。そのため、採用支援サービスを活用し、求人広告を掲載する媒体や求人情報の内容について、適切なアドバイスをもらうことが大切です。

企業選びの際に転職希望者が重視していることや知りたい内容は、年代や社会情勢などによって変化します。採用支援サービスなら、こうした転職市場の動向を正確に把握して転職希望者と自社求人のミスマッチを極力回避することで、効率的な採用活動がかないます。

ケース③入社承諾前辞退が多い

転職希望者とコミュニケーションを密にとってくれる採用支援サービスを選ぶと、転職希望者のニーズに合った採用がかなうため、入社承諾前辞退を減らすことができます。

特に人材紹介サービスは、入社承諾前辞退を回避するために有効です。前述の通り、人材紹介サービスでは、転職希望者の要望をしっかりヒアリングした上で企業を紹介しています。自社では対応しきれない、転職希望者への細かなフォローも実施してもらえるため、入社承諾後のギャップが生じないための工夫ができるのです。

入社承諾前辞退が多いことにお悩みであれば、こうした採用支援サービスを利用してみてはいかがでしょうか。

ケース④採用活動に割けるリソースが足りない

採用活動にかけられる人員が足りず、他部署から補充しているために全体の業務に支障が出ているような場合は、人材紹介サービスや採用代行を利用することも一つの手です。

業務の一部を採用支援サービスに依頼すれば、その分の人手を本来の業務に回し、自社の負担を軽減できます。

関連記事：採用活動とは？企業側における成功ポイントや採用トレンドをご紹介

数々のメリットが得られる採用支援サービスですが、課題を解決する意識を持って臨まなければ、期待したような効果は得られません。サービスの強みを最大限に活用するためにも、以下で紹介するポイントを押さえておきましょう。

ポイント①採用課題を明確にする

採用支援サービスを利用する際は、まず自社の採用課題を具体化します。これは、自社の採用課題が明らかになっていないと、適した採用支援サービスを見つけられないためです。

採用課題を探るときは、これまでの採用活動を振り返りましょう。人事・採用担当者にヒアリングを行い、懸念点を洗い出していくと、対処すべき採用課題を発見できます。採用課題が漠然としている、あるいは自社の採用活動を全体的に改善したいのであれば、採用コンサルティングを選択するのも一案です。

自社の採用課題を明確にした上で、目的に合う採用支援サービスを選びましょう。

ポイント②予算と工数を検討する

外部に採用業務を委託する採用支援サービスは、業務を依頼した分だけ費用が上乗せされます。また、採用支援サービスへの依頼範囲によって、自社で行う採用業務の工数も変動します。利用を検討するときは、この点を踏まえた上で、自社の想定した予算と工数に合うように調整しなくてはなりません。

予算を考える際は、採用支援サービスだけではなく、採用活動全体にかかる費用も意識したいところです。採用活動は、一度スタートすると途中で止めることが難しいため、費用が想定以上に膨らむ恐れがあります。予算の範囲内にとどめるには、採用支援サービスによって解消したい採用課題に、優先順位をつけておくとよいでしょう。

もし、予算を抑えるために自社で対応する採用業務を拡大すれば、工数が思っていたより増えてしまうことも考えられます。このため、採用業務の工数も、予算と同様に採用活動全体で考える必要があります。限られた予算と工数のなかで、そのバランスを考慮しつつ、検討を進めることが肝要です。

関連記事：採用コストを削減したい！効果的にコストを削減する3つのポイント

ポイント③費用対効果を確認する

長期的に採用支援サービスを利用する場合は、費用対効果を確認することも大切です。成果を定期的に確認した上で、サービス内容や継続の有無を検討すれば、採用コストを抑えつつ必要な人材を採用できます。

採用支援サービスは、その支援内容や種類によって違いがあるため、自社に適していないと効果が出にくいことがあります。しばらく利用を継続しても、思うような結果が得られないのであれば、別の採用支援サービスを検討したほうがよいかもしれません。このような状況にいち早く気づき、費用を有効に使うためにも、一定期間経過後にこまめな費用対効果の検証が欠かせません。

ポイント④実績やプランを確認する

採用支援サービスを選ぶ際は、提供しているサービス会社の実績や、用意されているプランの内容を比較しましょう。

採用支援サービスは、その支援内容や種類が同じでも、提供するサービス会社の実績によってクオリティに差が生じます。また、同じ会社から提供されている採用支援サービスであっても、プランごとに内容の充実度が異なります。

採用支援サービスを比較するのであれば、実際に利用して確かめるのが理想ですが、予算的に難しい面もあるかもしれません。そのような場合は、多くの企業で導入されているサービスや、サポート内容が充実しているサービスを選ぶのがおすすめです。

人材の定着率を高められる人材紹介サービスの利用をお考えであれば、doda人材紹介サービスをご検討ください。

業界や職種ごとに専任の担当者が在籍しているdoda人材紹介サービスでは、書類選考の段階から、プロの目線で採用要件に合う転職希望者を見極めます。書類選考後の合否連絡や、面接日程の調整といった業務も代行可能です。

またdodaでは、転職希望者に直接スカウトメールを送ることのできるdoda ダイレクトや、全国の幅広い層に求人を広く告知できるdoda求人情報サービスも提供しております。企業が抱える採用課題に対し、さまざまなソリューションをご提案いたしますので、ぜひお問い合わせください。

ここからは、doda人材紹介サービスの導入事例をご紹介します。自社での利用を検討される際の、参考にしていただけますと幸いです。

東京電設サービス株式会社

東京電設サービス株式会社は、東京電力グループの一員として、電力設備の保全事業や社会インフラ設備のエンジニアリング事業を展開する企業です。同社は、転職市場での知名度が低く、なかなか応募が集まらないことを課題に感じていました。そこで、doda人材紹介サービスとdoda ダイレクトを導入したところ、応募の増加につながったのです。

dodaが提供しているdoda ダイレクトは、企業のニーズに合致した転職希望者に対してスカウトメールを送付できるサービスです。こうしたダイレクト・ソーシングは、自社のみで行おうとすると、スカウトメールの文面を考える、あるいは転職希望者を探すといった労力や時間がかかります。

doda ダイレクトでは、ダイレクト・ソーシングの基本的な進め方のレクチャーからスカウトメールの送信まで、一貫してサポートします。企業の魅力を伝えるポイントもアドバイスできるため、工数を削減しつつ、転職希望者へ効果的にアピールすることが可能です。

ここでご紹介した事例のように、人材紹介サービスと併用していただければ、さらに成果を挙げられるでしょう。

株式会社スプリックス

個別指導塾やダンス教室を幅広く経営している株式会社スプリックスは、さまざまな教育関連事業を手掛けている企業です。同社では、本部で事業統括や新規事業推進を担うような、ゼネラリスト人材を採用できていないことが課題でした。また、採用活動に対して限られたマンパワーとリソースで進める必要があり、doda人材紹介サービスの導入に至ったそうです。結果として、経営幹部候補ポジションのハイクラス人材をはじめ、複数人のゼネラリスト人材を採用することに成功しました。

doda人材紹介サービスでは、異なる専門分野を持つ複数の担当者が連携し、採用活動を行う体制が整っているため、採用に向けた支援が可能です。

例えば、「ゼネラリスト人材を採用したい」という要望があれば、ハイクラス人材の採用に特化した担当者や転職市場の動向に長けた営業担当者が対応します。こうした体制によって、質の高い採用支援サービスを提供できるのは、dodaならではの強みです。

セイコーエプソン株式会社

セイコーエプソン株式会社は、プリンターや産業用ロボットなど、情報関連機器や精密機器の製造に携わる企業です。長野県諏訪市に本社を置く同社は、地理的な不利な状況があり人材の採用がしにくいという課題を抱えていました。このような採用課題を解決するために、doda人材紹介サービスを導入した結果、多くの方が入社されるようになったのです。

転職希望者が企業を選ぶにあたって、希望勤務地は重要な条件の一つです。しかし、それ以上の魅力やメリットがあると理解してもらえれば、入社へのモチベーションは高くなります。そのためdoda人材紹介サービスでは、企業の魅力を発信し、転職希望者に安心してもらうための取り組みを大切にしています。

このように、dodaにお任せいただければ、企業の魅力を追求した効果的なアピールが可能です。転職希望者が入社されるまでのサポートも、高いクオリティで提供いたします。

今回は、採用支援サービスの概要とその内容や種類について、メリットや事例を挙げつつ解説しました。

採用支援サービスは、企業が抱える採用課題を解決するために有効です。採用区分や依頼する業務の内容によって選ぶサービスが異なるため、自社の課題を明らかにした上で、適したものを選びましょう。

人材紹介サービスをはじめとして、複数の採用支援サービスを提供しているdodaでも、企業の採用課題に対するさまざまなソリューションをご提案いたします。「採用課題を解決する手立てが見つからない」とお悩みの場合は、ぜひお問い合わせください。