パイオネット・ソフト株式会社「動画付き原稿で企業魅力を届け採用成功」

当社は「3+1」で広範に事業を展開しています。「セールスフォースや勤怠管理ソリューション『チームスピリット』の導入支援・開発」「業務系のクラウドソフトウェア開発」「組み込みソフトウェア開発やソフトウェア検証」を3本柱に、プラスワンの事業として国や民間研究所の研究開発支援を進めています。祖業であるシステム開発のノウハウをもとに、組み込みソフトウェアの開発でもさまざまな電子機械や車、AI、オーディオ機器などの知見を重ねてきました。

創業からまもなく40年を迎える会社ですが、今後も新たな分野へ積極的に挑み続けていきたいと考えています。そのためには成長意欲の高い人材を採用し、育成していく取り組みが欠かせません。

ただ、転職市場の競争が激化するIT人材の獲得は容易ではありません。スキルを持つ経験者の採用は非常に厳しく、約8年前から未経験採用を強化しています。IT技術者としての素養である論理的思考力や、顧客先でスムーズに業務を進めるためのコミュニケーション能力などを重視し、転職希望者のポテンシャルを重視した採用を進めているところです。

IT未経験者を対象としていてもなお採用競合は多く、母集団形成は簡単ではありません。これまで主な手法として活用してきた求人広告でさらに当社の露出を高めていくため、2024年はdoda求人情報サービスのEタイプのオプション「dodaプライム」（動画付き求人広告）を導入しました。

数ある求人広告の中でも動画で訴求するプランは珍しく、新たな手法として、チャレンジしてみるべきだと考えました。doda求人情報サービスの上位プランにすることで1掲載あたりの費用は増えるかもしれませんが、重要なのは「1応募あたりの費用」です。それを最適化できるよう、当社では広告を掲載するだけではなく、DM機能も活用して転職希望者へアプローチしています。

求人広告のコンセプトとしては、未経験者だからこそ気になる「研修・教育体制」について、特に詳しく伝えることを意識しました。IT業界では未経験入社者に対して1〜3カ月程度の研修を行うことが当たり前になっていますが、当社では初期育成期間として12カ月を設け、座学とOJTを組み合わせて、IT業界デビューを手厚い体制で支援しています。

また、事業部門だけでなくバックオフィス部門でも、毎週面談を行うなど日常的なサポートに力を入れています。こうした体制を伝えるために「手を離さない育成」をキーワードとして広告を制作しました。

未経験の応募者は「自分にできるだろうか」「続けられるだろうか」という不安を常に抱えています。研修・フォロー体制はもちろん、その先のキャリアアップの可能性も重要な情報です。そのため、当社では一次面接に先だって個別の会社説明を行い、働く部署や研修体制、制度、資格取得支援などを応募者に理解してもらえるよう努めています。

続く一次面接はカジュアル面談に近い形で、私や部門担当者が応募者と会話。当社を知ってもらい、選考に進むモチベーションを高めてもらうための場として重視しています。その後は適性検査を挟み、代表や部門責任者による最終面接を行って採用決定に至ります。採用プロセスをシンプルにすることで、できるだけ早く採用決定へたどり着けるようにしました。

こうした取り組みの結果、2024年5〜8月にかけてのdoda求人情報サービスのEタイプ掲載と、「dodaプライム」のオプション利用で、4名の採用決定に至っています。1名はIT業界経験者ですが、残り3名は異業種（医療、保険、教育）の出身。「これからIT業界でステップアップしたい」という意欲のある方々で、イメージしていた通りの採用ができました。

当社ではここ8年ほど、求人広告はdodaのみに頼っています。これは採用の成功につながってきたからこそです。dodaは大手媒体として高い知名度があり、中小企業の採用にも強いと感じます。また、営業担当者のフォローも手厚く、求人広告掲載中は隔週や月次で振り返りの場を設け、採用の困りごとを具体的に相談させてもらっています。疑問に感じたことをスピーディーに返してくれるのも心強いですね。営業担当者の能力は、経験や年次にかかわらず高いと感じています。

今後も当社では採用人数を拡大していく計画ですが、一方で定着率向上も重視していかなければなりません。制度面の整備だけではなく、一人ひとりの満足度を高められるよう、個別に働きかけていく必要があると考えています。

中小企業は人ありき。社員それぞれが自ら成長したいと思えるように、チームワークを発揮できる体制のもとで、人が人を育てるサイクルを回していきたいですね。

そのサイクルの入り口となるのが採用です。私は、中小企業の経営者は自ら動き、足を使って採用に深く関わっていくべきだと考えています。自社のビジョンや風土を最も伝えられるのはやはり社長だと思うからです。これからも社員とともに一丸となって採用活動を進め、事業の発展につなげていきます。