ITエンジニア中途採用マーケットレポート（2021年6月発行）

ITエンジニア領域全般で登録数は増加傾向。ITコンサルタントの登録者数も同様に増加。
年齢別では20代が5割弱、40代以降が約3割となり多くを占め、転職希望先としては、経験の活かせる「ITコンサルタント」が最も多く、次点としては「社内情報システム」、次に「ビジネスコンサルタント」が続く。入社決定先はイメージが異なり、「業務アプリケーションエンジニア」が約3割、「社内情報システム」が約2割、「Webサービス系エンジニア」が2割弱と分散しており、希望では上位だった「ITコンサルタント」や「ビジネスコンサルタント」への転職は少なくなっている。これまでのトレンドである労働環境の改善のほか、事業会社、SIer/ソフトウェアベンダ、Webサービス企業などさまざまな方面でソリューション開発やデジタル化が進んでいることも影響の一つと見受けられる。

各種コンサルティングファームやSIerが採用ターゲット/数の再拡大に動いている。コロナ禍での企業活動が安定してきたことで受注見込みが立ち、採用活動の再開が顕著。DXのニーズも高く、ターゲットとなるスキルや経歴が集中している傾向にあり、クラウドやDX、AIなどのキーワードが目立つ。有効求人倍率以上に競争率は激化してきている模様。

現職にてトレンドに沿ったコンサルティングを行っている職種であるため、事業課題、組織課題、任せられるミッションなどの各論での情報提供が重要。選考通過後に情報提供を行うスピード感では後手となってしまう可能性もあるため、早いタイミングで応募者に情報をインプットしてもらう機会を持つことがより重要になってきている。同業種への転職においては、他社との違いや具体的なアサインメントの可能性など、詳細な情報提供が前提となる。
また、責任のある立場であるほど現職で多忙なことが多く、柔軟な面接調整が必要となる。
一方で、各社の採用ターゲットが近しくなってきているため、転職回数、学歴などのハードスペックの緩和や柔軟な選考をすることで有利に働く可能性が大きくなっている。

30歳以下の登録者数は全体の56％と、若年層の登録が半数を占めている。
若年層においては、経験が多少不足していてもポテンシャルを重視した採用を行う事例も多く見られ、引き合いは非常に強い。
転職希望先として、経験を活かして業務系アプリケーションエンジニア・プログラマとして転職する方が約半数を占めているが、Webサービスエンジニアや社内SEのポジションを志望するケースが増加している。

緊急事態宣言が繰り返される中でも、Web面接を活用し採用活動を継続している企業は多い。
未経験者採用や第二新卒枠のポテンシャル層の求人も増えてきており、若手の採用も活発になってきている。

「上流工程に挑戦できる」「自社開発比率が高い」「開発環境の自身の経験との親和性」は引き続き転職希望者の目を引くポイントではあるが、昨今の働き方改革の流れを受け、「働きやすさ」を重視する転職希望者が増えている傾向がある。そのため、「どのような社風なのか」「どのような人と働けるのか」を意思決定ポイントの上位に置いている転職希望者も多くなっている。
また、リモートワークの有無や出社比率に注目する転職希望者も増えてきている。
業務内容だけではなく、自社がいかにエンジニアを大切にする会社なのか、リモート環境下でのコミュニケーションの仕方や教育方法についてなどのアピール・訴求も採用成功のカギとなってくる。

30歳以下の登録者数は全体の63％と増加傾向にあり、他のIT職種と比較しても若年層比率がやや高めである。
希望職種は前回レポートより大きな変化はなく、同職種であるWebサービス系エンジニアが65％を占める。

前回レポートより引き続き増加傾向。今後も継続して増加するものと思われる。
最近では土日にWeb上で選考会を行い1日で内定を出すような企業も増えてきており、各社採用に向けて積極的に動いている模様。

求人数増加により求職者の選択肢が増えた分、その中でいかに選んでもらうかが重要となる。
そのために、Webサービス系エンジニアが重視する傾向にある事業内容や今後の展開、技術スタックや就業環境（残業時間やリモート状況）はしっかりと求人票に記載し、面接でも改めて伝えることで意向醸成を図ることが大事になってくる。
また、選考回数を減らしたり、土日の選考会を活用することで、他社にスケジュールで遅れを取らないようにすることも重要。

年齢層の内訳をみると41歳以上が全体の27％と最も比率が高く、次いで26～30歳が26％を占めている。
転職希望先としては現職の経験を活かせるWebディレクター、Webデザイナーが7割以上を占めるが、自社サービスに関わりたい方や事業会社の企画・マーケティング・販促を希望する方も多い。中でも、経験豊富な転職者が転職先として事業会社を希望する傾向にあり、3割は事業会社に転職している。

求人数は引き続き増加。採用ターゲットについては即戦力採用が主流となっており、40代の内定獲得者も増加している。一方で、ポテンシャル採用も再開する動きが徐々に広がっている。新型コロナウイルスの影響でWebに力を入れる企業も増え、特にUI/UXデザイナー、動画制作者、ゲームクリエイターの採用ニーズが増加している。

20代後半～30代前半で年齢相応の経験・スキルを保持しているWebクリエイター採用をする企業が増加傾向にあり、採用難易度は高い。経験が多少不足していてもポテンシャルを重視して人柄や志向性、自己研鑽レベルがマッチする層も視野に入れ採用、育成していくケースが見られる。即戦力採用の場合は、ミドル～シニア層で経験豊富なWebクリエイターを対象に含め、事業親和性やカルチャーフィットを重視した採用を検討するのがよい。

2月・4月においては減少したが、それ以外の各月では上昇を見せた。特に2021年5月に関しては直近半年で最も多い登録数となった。
インフラエンジニアの中でも、サーバエンジニアの登録者はネットワーク/データベースエンジニアと比較すると多い傾向は変わらず。コロナ禍が継続していても、年収などの条件面を改善し、転職を実現する方もいる。

3月にて一度減少したが基本的には毎月右肩上がりの傾向にある。特に2021年5月に関しては一番上昇を見せた。求人内容を見ると、下流工程の案件から要件が上がり、設計構築などの上流工程に関わった経験を求めると、訴求する求人が増加。
一方、運用保守経験者の選考を進める企業も増えており、特定技術者派遣を行っている企業の求人も回復傾向にある。

世の中のIT人材のニーズが高まる一方で、ITエンジニアの人材不足は変わらない見込み。そのため、今の会社より条件や環境が改善されるのであれば転職する、という温度感の転職希望者が目立つ。転職後、具体的にどんな業務に関わり、どんな待遇になるのか、現職から環境を移すことでのキャリアアップ（市場価値）はどうなるのか、ということを求人票で明確に提示することが重要。

登録者数の増加とともに、30歳以下の若手層の比率が高まっている。
新型コロナウイルスが与える現職への影響や自社の対応を鑑み、企業の将来性や中長期的な不安からサービス登録していることが考えられる。

増加の要因は、新型コロナウイルスの影響を受け中途採用を停止、または縮小していた企業の採用再開や活発化と考えられる。
また、上記期間中も採用を継続していた大手SES各社が、未経験・微経験への採用熱度を高めていることも要因として挙げられる。

登録者数・求人数ともに増加している中で、転職希望職種の8割弱、転職決定職種の7割弱がSIer/SES/社内SEでの決定となっており、キャリアアップ志向の転職希望者の決定に占める割合が大きくなっている。
それに伴い、案件や技術フックでの魅力訴求がポイントになると考えられる。
ネットワークエンジニアは「最新技術」「大規模案件」「グローバル」を理由に転職をすることが多く、そこは依然として変わらない。ただ優秀層ほど「クラウド」「IoT」「セキュリティ」といった最新技術との連携や、インフラ内での横断的なキャリアパスを希望するケースが多いため、「インフラエンジニア」と一括りにする求人票ではなく、「ネットワークエンジニア」としての求人票および業務内容に関する記載の充実が必要だと考える。
また、ミドル～シニア層に対する要件を見直し、他社と重複しづらい採用ターゲットを設定することも検討するとよい。

年齢比は大きく変わらず、41歳以上が3割以上と他のIT系職種と比較しても高い。他のIT系職種から社内SEへの転向を希望する方も変わらず多い状況。

新型コロナウイルスの影響をきっかけとしたリモートワークの推進やビジネスモデルの変革に伴い、情報システム部門の拡大・強化のための求人が増加。

社内SEの求人は増加傾向ということもあり、自社ならではのやりがいや魅力を訴求し、転職希望者の目を引くことが重要となる。
また、情報システム部門の役割が多様化していることもあり、これまで以上に業務イメージを持ちづらいと感じている転職希望者は多い。自身が本当にやりたいことなのか、自身のスキルが企業の求めるレベルと合致するかなど、転職希望者が判断しやすいよう、組織構成や採用背景など、詳細に伝えられるとよい。

絶対数としては、他のITインフラ系職種（サーバ・ネットワークなど）と比べ、少ない状況は変わらない。年齢別では、20代が割合としては一番高い。転職希望職種としては、同職種であるセキュリティエンジニアがほとんどを占めている。
登録者数は、今後も微増・微減を繰り返すことが想定され、大幅な増加を期待することは難しいと考えられる。

「セキュリティエンジニア職」として求人を出している企業は多くはなく、ネットワークエンジニアやITコンサルタント（インフラ）に紐づいている求人が多い。
2021年2月はコロナ禍以前よりも求人数が伸び、そこから増加傾向へ。2020年度下期で一時採用を停止していた企業の採用活動が再開したこととリモートワークの普及でセキュリティの需要が増えたことが求人数増加の要因だと考えらえる。

経験豊富なセキュリティエンジニアは、転職市場に流入しても絶対数が少ないため、即戦力採用は難しい状況が続く。しかし、セキュリティエンジニアはセキュリティ職に就きたいという転職希望者が大半であるため、採用チャンスはあるといえる。その中でも、SOC業務、SIRT業務、セキュリティポリシーの作成など、経験が多岐に渡るマーケットではあるので、企業側についてはセキュリティエンジニアとしてどのようなキャリアパスがあるのか提示することが、採用成功のカギであると考えられる。

30歳以下の登録者数が全体の55％と、若年層の登録が半数以上を占める。
転職希望職種としては、経験を活かせる同職種、データサイエンティストへの希望が変わらず多い。

事業会社内でのデータサイエンティストに関しては、経験者を求めるものが多い。一方で、クライアントワークを行うポジションに関しては、育成を前提とし、統計学の基礎知識やPython、SQLを用いた開発経験があればチャレンジ歓迎という求人も多い。

採用ニーズが引き続き高い職種であり、実務経験がある求職者の場合は、選択肢が豊富であるため、企業側は自社だからこその業務の面白みを打ち出し、差別化する必要がある。
ポテンシャル層の採用も検討している場合には、どんな知識が必要か、現職で少なくとも積んでいてほしい経験などを詳細に伝えることで、求職者側の職務経歴書の充実につながり、機会損失を防ぐことができる。