求人媒体とは？媒体の種類や特徴、効果を解説

民間企業が運営

• 求人サイト（転職サイト）
• 紙媒体（求人情報誌・新聞折り込みチラシなど）

公共機関が運営

• ハローワークのインターネット求人

メリット1：全国の転職潜在層を含む幅広い層に求人を広く告知できる

求人サイト（転職サイト）はPCやタブレット、スマートフォンなどインターネットにアクセスできる端末があれば、誰でも閲覧できます。転職希望者は基本的に無料で求人サイト（転職サイト）を利用できるので、幅広い層に求人を訴求できます。

メリット2：求人の検索軸が豊富で、採用要件にマッチした人材の応募が集まりやすい

求人サイト（転職サイト）には求人の検索軸が豊富に用意されています。転職希望者は業界や職種、年収、休日など希望の条件に合致した求人を見つけやすくなるだけでなく、企業側のメリットとして、潜在的に採用要件に合致した転職希望者に向けて求人を訴求できる効果もあります。

メリット3：掲載できる求人の情報量が多い

求人情報誌などの紙媒体と比べて掲載できる情報量が多いのも特徴です。より詳細に応募条件や会社の魅力を伝えることができるため、転職希望者の応募意欲を高められる可能性があります。また、応募条件を詳細に記載することで、応募条件に合致しない転職希望者からの応募を避けることもできます。

メリット4：複数人採用することで、採用単価を抑えられる

求人サイト（転職サイト）の料金は一般的には求人広告の掲載料ですが、この場合、何人採用しても料金が変わらないので、1回の掲載で複数人を採用できれば、採用単価を抑えられる可能性があります。ただし、応募課金型や採用課金型の料金体系の場合は注意が必要です。課金体系の違いについては後述します。

メリット5：採用ニーズに応じて料金プランのカスタマイズができる

求人サイト（転職サイト）には複数の料金プランがあるのが一般的です。上位プランになると伝えられる情報量が増え、掲載順位が上がるなど応募者の目につきやすくなる仕組みが多いです。予算や採用ニーズによって料金プランを選択できます。また、求人サイト（転職サイト）によっては基本の掲載プランとは別に、オプションプランが用意されています。オプションプランを利用すると求人の上位表示ができたり、トップページ等目につく場所に設けられている広告枠に掲載できたりと、より多くの転職希望者にアピールできます。

メリット6：採用活動の告知ができるため、採用広報として活用できる

求人サイト（転職サイト）は誰でも閲覧できるため、求人を告知する目的のほかに、「自社を知ってもらうため」や「採用活動を行っていることをアピールするため」など、採用広報としても活用できます。

メリット7：企業ブランディングの強化と広報活動ができる

求人サイトを通じて企業の文化、働き方、ビジョンなどを伝えることで、企業のブランドイメージを強化します。さらに、誰でも閲覧可能な求人サイトを通じて「自社を知ってもらうため」や「採用活動を行っていることをアピールするため」など、採用広報としても活用することができます。

メリット8：応募属性の分析と採用戦略の策定ができる

求人サイトから集まるデータ（応募者の属性、求人閲覧数、応募状況など）を分析することで、より効果的な採用戦略を策定できます。この分析結果は、広報活動の改善にも活用することができます。

注意点1：応募者とのやり取りや面接日程調整などの対応が必要になる

求人サイト（転職サイト）の場合、応募受け付けや面接の日程調整などの業務を採用担当者が行います。求人によっては応募が殺到してしまうこともありますので、採用担当者の工数が増える可能性があります。求人サイト（転職サイト）を活用する際は、採用担当者が応募者対応に割ける時間があるかの事前確認を忘れないようにしましょう。

注意点2：掲載料の課金体系が掲載課金型、応募課金型、採用課金型の3種類あるため、料金が発生するタイミングを事前に確認する必要がある

求人サイト（転職サイト）の料金体系には、掲載課金型、応募課金型、採用課金型の3つがあり、費用発生のタイミングが変わりますので、事前に確認しておきましょう。

メリット1：特定の地域や読者に求人広告をアピールできる

紙媒体には全国版と特定エリア版があります。エリアごとに区切って求人広告を出せるので、地域を限定した採用活動に向いています。また、新聞折り込みチラシの場合、新聞の購読者は若年層より高年齢層のほうが多いため、高年齢層に向けての求人広告が効果的です。

メリット2：一覧性があるため、より多くの応募者層を集められる

紙媒体の特性として、読者はパラパラと紙をめくります。たまたま目に留まり、応募につながる可能性があるのも紙媒体のメリットです。求人の応募者層を広げたいときに有効です。

注意点1：掲載できる求人の情報量が限られている

求人サイト（転職サイト）と異なり、紙媒体は掲載できる紙面のスペースに制限があります。そのため、掲載できる求人情報には限りがあり、掲載の際には必要な事項に絞って情報を盛り込む必要があります。

注意点2：発行後に求人情報の修正ができない

紙媒体は特性上、発行されてしまうと求人情報の修正や変更ができません。また、採用が充足した場合も求人の掲載を途中で取り下げることができません。そのため、採用活動が終わっても、応募や問い合わせがくる場合があります。

メリット1：外部コストを抑えられる

無料で求人掲載ができるため、掲載に伴う外部コストがかからないのが特徴です。利用の手続きも簡単で、事業所のある地域を管轄するハローワークに出向き、事業所登録を行った後、求人申込書に記入して内容に問題がなければ、求人票が発行されます。

メリット2：地域採用に向いている

ハローワークに申し込んだ求人はハローワーク内の情報端末に表示されたり、掲示板に張り出されたりします。希望があれば近くのハローワークや希望のハローワークに求人票を送ることもできますが、原則は申し込んだハローワーク内での掲載になります。そのため、応募者は管轄のハローワークに足を運ぶ地域の求職者になるので、地域での採用を目指している際に効果的です。

注意点1：案件数が多いため、自社の求人が埋もれがち

無料で求人掲載できるメリットがある一方で、登録されている求人案件数が多いため、自社の求人情報が埋もれてしまい、応募者に自社の求人を見つけてもらえない可能性があります。

注意点2：選考に伴う事務作業なども自社で行うため、採用担当者の負担が増える

求人票の記入や、応募者対応、面接日程調整など、選考に伴う事務作業を自社で行うため、その分、採用担当者の工数がかかります。外部コストはかかりませんが、採用担当者の人件費に代表される内部コストは増えてしまいます。

注意点3：掲載できる情報量が限られる

ハローワークに掲載する求人票は、基本的には求人募集のために必要な最低限度の事項（募集職種、給与、勤務時間、福利厚生など）しか記載できません。そのため、会社の雰囲気や自社のアピールポイントが応募者に伝わりにくく、採用ターゲット以外からの応募が増える可能性があります。