ITエンジニアを募集する時に訴求したい6つの項目＋1（プラスワン）

ITエンジニアの採用はDX（ディーエックス：デジタルトランスフォーメーション）に対するニーズの高まりや、日本全体の生産年齢人口の減少などにより、今後ますます人材獲得競争が激化していくことが予想されています。

実際に、SE・プログラマー、ITコンサルタント、社内情報システム、データベースエンジニア、ネットワークエンジニア…などITエンジニアの職種はさまざまありますが、1人当たりの求人案件数は右肩上がりに増加しており、自社が求める人材を採用するどころか、応募獲得段階で苦戦されている担当者の方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、ITエンジニアの採用担当者向けに、求職者が転職時に求めている6つの項目を中心に、その理由や背景について解説します。

以下に、ITエンジニアが転職時に求めている6つのポイントについてご紹介します。

1. 上流工程に携わりたい
2. 自社勤務したい（or希望の勤務地で働きたい）
3. 自社サービスに関わりたい
4. 技術力を高めたい
5. 給与を上げたい
6. 働く環境を整えたい

これらはITエンジニアが実際に求人票（求人広告）を見て転職先を選ぶ時に重視している項目です。求人倍率が高く、選べる選択肢が多いITエンジニアの場合、全ての希望を叶えるのが難しいとしても、上記の内、複数の希望がかなう企業を優先し、応募・選考を進める場合が少なくありません。

そのため、業務内容や求めるスキル・経験などの基本的な情報にとどまらず、より具体的な内容を伝えていく必要があります。それでは、各項目についてどのような情報を盛り込み、面接や選考の場でどのような内容を伝えるべきかについてご紹介していきます。

ITエンジニアの基本的なキャリアとして、要件定義以上の上流工程を担当し、経験を積みたいと考える方がほとんどです。特に2次請け以降の会社に在籍している方の場合は発注元やプライム（1次請け）の会社が要件定義やプロジェクトマネジメントを行うため、いつまでも上流工程の経験が積めないケースが少なくありません。

そのため、「発注元＝事業会社の社内SEとして上流工程に携われる」ことや、「プライム（1次請け）のプロジェクト比率が高い」、「必要なスキル・経験を積みながら要件定義を担当するプロジェクトに挑戦できる」ことなど、具体的なプロジェクトや中途社員の活躍事例などとともに訴求することができれば応募者増につながる可能性が高まります。

開発するプロジェクトの規模や期間、要件定義を進めていく取引先やパートナー、社内の関係部署の情報などについてもできる限り選考の中で開示できると良いでしょう。

客先に常駐して働くスタイルのエンジニアが転職時に希望するポイントとして多い項目です。少人数で常駐している場合は「相談する相手がいない」「常駐先に評価者がいないため評価に納得性がない」「会社の一員という意識が持ちにくい」といった理由などで転職活動を始める方がいます。

「ITエンジニアの勤務地は本社または〇〇オフィスのいずれか」、「受託開発のため関係メンバー全員が自社勤務である」など、自社勤務できることを募集時にはっきりと伝えられると良いでしょう。また、自社勤務できない場合においても、担当業務における勤務地をできる限り明記することや上司・リーダーとのコミュニケーションのあり方など、求職者が安心して常駐勤務できる情報やそのための取り組みについてアピールできると良いでしょう。

「本人の意に沿わない転勤を打診することがない」「家庭の事情で転居が必要となった社員に異動の提案をした」など、会社としてエンジニアファーストの方針がある場合は具体的な考え方や取り組み・実績についてもお伝えしましょう。

自分自身が開発に携わったシステムでより多くのユーザーに喜んでもらいたいという理由で転職を検討される方も一定数います。中には「to C向け」のサービス開発を手掛けたいという方もいます。「ユーザーの声を直接担当プロジェクトの開発に活かせる」ことや、「新規事業・新規サービスの開発に挑戦できる」ことなどは応募者増加に向けた有効な情報となります。

また、to C／to B向け双方に共通する重要なポイントは、どんなユーザーに対して・どのような価値を提供できるのか（提供しようとしているのか）を明確にすることです。求職者本人の興味や関心に沿う内容であればあるほど志望度は高まります。また、開発するサービスの将来性・競合優位性などについて語ることができれば、さらに良い情報提供となることでしょう。

「最新技術を活用した開発プロジェクトに挑戦できる」ことや、「仕事を通じて最新技術を身に付けたい」と考えているエンジニアはとても多いです。そのため、開発環境・導入ツールに関する情報や、資格取得支援・社内外研修制度・勉強会の実施状況といった教育・育成を含めたIT投資に対する企業の姿勢を重視する求職者は少なくありません。

実際に、「開発コストに厳しく、レガシーな技術による運用や改善中心の環境を変えたい」「研修がなく独学中心で仕事をしてきたので体系的に学びたい」などの理由で転職活動を始める方もいらっしゃいます。

IT業界は技術やスキルが次々と新しいものに書き換えられる世界であるため、自己研さんの欲求が高い人材が多い一方で、今の技術やスキルのままでは不安だと考える方もいます。

自社のIT投資への姿勢や、ITエンジニアが技術やスキルを学べる機会を積極的に提供していることなど、技術力を高められる環境があることをできる限り詳細に伝えられるようにしましょう。

給与に対する不満はITエンジニアのみならず転職活動を始める大きな理由の一つです。評価の仕組みや昇進昇格制度に不満を持っている求職者もいるため、自社の制度について詳しく説明することや、どのくらいのスキル・経験・役割の人材がどのくらいの報酬を得ているのか、どのくらいのスピード感で昇進昇格している人材がいるのかなどについて、情報提供できるようにしましょう。

※全国での職種毎の平均年収データブック ＜技術職：IT ＞職種毎の平均年収とエリア比較　より

パーソル総合研究所が実施した調査によると、ITエンジニアは年収が高いほど転職意向が下がり、定着しやすい傾向にあります。そのため、職種ごとのスキル・経験に見合った市場価格（年収・待遇）にすることで、それ以外の職種以上に定着の効果が現れる可能性があります。

※パーソル総合研究所　「ITエンジニアの人的資源管理に関する定量調査」　年収と転職意向の関係性　より

残業時間や休日日数、長期休暇の有無・有給休暇の取得のしやすさなど、長く腰を落ち着けて働ける環境を求めて転職活動を始める方も少なくありません。中には残業を月60～100時間ほど行っている場合などもあり、慎重に労働環境を見極めようとしている求職者もいらっしゃいます。そのため、感覚的またはあいまいな回答ではなく、自社の労働環境について数字でしっかりお伝えできるよう情報をまとめておくことをお勧めします。

中途入社している社員の割合や活躍している社員の様子、具体的なエピソードなどを交えて話をすることで、転職先として企業を選ぶ際の安心感を醸成することができるでしょう。

また、産休・育休の実績に加え、男性/女性の育児休暇の取得率、育休からの復帰率など、より詳しい情報についても整理しておきましょう。

パーソル総合研所の調査（2020年9月時点）によると、ITエンジニアが在宅勤務している割合は38.1%と新型コロナウイルス感染拡大前と比べて大幅に増加しており、また、ITエンジニアはその他の職種と比べて、在宅勤務をしている割合が多く、働き方の自由度が高いことがわかっています。

※パーソル総合研究所　「ITエンジニアの人的資源管理に関する定量調査」　ITエンジニアとそれ以外の職種の勤務場所　より

求人情報サイトdoda内で検索されているキーワードにおいても「在宅勤務」「フルリモート」などが上位となっており、ITエンジニアの採用に成功されている企業・求人において、リモートワークの割合や頻度について明記することは重要なポイントとなっています。

＜dodaサイト内で検索されているキーワードランキング（2023年1月更新）＞

• 1位　在宅勤務
• 2位　フルリモート
• 3位　未経験
• 4位　50代
• 5位　英語
• 6位　リモート
• 7位　在宅
• 8位　中国語

※上記に加え、14位にも「リモートワーク」がランキングに入っています。

また一方で、対面でのコミュニケーションを大切にした働き方を優先したいという理由で「オフィス勤務」を重視した転職活動をされている方もいます。そのため、オフィス勤務に加えて、在宅勤務やコワーキングスペース、またはサテライトオフィスなど、リモートワークに関連する情報についてもお伝えできるようにしましょう。

ITエンジニアの採用成功のポイントは、今回ご紹介した計7つの項目の切り口を基に、採用ターゲットに合わせた適切な情報提供をすることです。求職者が重視しているポイントや求めている基準は一人一人違います。そのため、7つ全ての項目で魅力が見つからなくても問題ありません。まずは3～4つの項目に絞って情報を深堀りし、自社のITエンジニアとして働く魅力を整理してみましょう。

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【関連サイト】　パーソルキャリアの人事・採用担当者向けメディア「d’s JOURNAL（ディーズジャーナル）」