ITエンジニア中途採用マーケットレポート（2022年3月発行）

年末以降はITエンジニア領域全般で登録者数は減少。年齢別では20代が5割弱、40代以降が約3割となる。転職希望先としては、経験の活かせる「ITコンサルタント」が最も多く、次点としては「社内情報システム」、次に「ビジネスコンサルタント」が続く。
入社決定先は「社内情報システム」「業務アプリケーションエンジニア」と続き、合わせて6割弱となる。なお「ITコンサルタント」は1割に満たない。事業会社、SIer/ソフトウェアベンダ、Webサービス企業などさまざまな方面でソリューション開発やデジタル化が進んでいることも要因の一つと見られている。

各種コンサルファームやSIerが採用ターゲットの拡大や採用数増加に動き、求人数としては全般復調。DXのニーズも高く、ターゲットとなる求職者のスキルや経歴が集中している傾向にあり、クラウドやDX、AI、Web、クラウドなどのキーワードが目立つ。有効求人倍率以上に競争は激化してきている印象である。

現職にてトレンドに沿ったコンサルティングを行っている職種であるため、事業課題、組織課題、任せられるミッションなどの各方面での情報提供が重要。合格後に情報提供を行うスピード感では、競合に比べて後手に回ってしまう可能性もあるため、早いタイミングで応募者へ情報をインプットしてもらうことがより重要になってきている。
同業種への転職においては、他社との違いや具体的な案件へのアサインメントの可否などといった、詳細な情報提供が前提となる。また、責任のある立場であるほど現職では多忙なことが多く、柔軟な面接調整が必要となる。
そのほかDXやデジタルなどあいまいなワードが目立つ市場になってきているため、採用背景や目指したい未来、現状の課題と併せ、「DX/デジタルは何を示すものなのか」を具体的に定義することも差別化のポイントとなるだろう。
また各社の採用ターゲットが近しくなってきているため、転職回数、学歴といったハードスペックの緩和や柔軟な選考をすることで有利に働く可能性が大きくなる。

30歳以下の登録者数は全体の60％と、若年層の登録が半数以上を占めている。若年層においては、経験が多少不足していてもポテンシャルを重視した採用を行う事例も多く見られ、引き合いは非常に強い。
転職希望先として、経験を活かして「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」を希望・転職する方は半数以下、最近では「社内SE」や「Webサービスエンジニア」のポジションに決定するケースが増加している。
SES/SIer企業の採用ではいかに他社との差別化を図り、エンジニアに魅力を伝えられるかが重要になってきている。

求人数はコロナ禍に入る前と同水準にまで戻ってきている。また、ポテンシャルを重視する採用だけでなく、これまでにエンジニア経験がない方を採用する未経験採用も増加傾向にある。
直近はSESだけでなく大手SIerも未経験採用やポテンシャル採用を積極的に行っており、エンジニア人材確保のため若手から育てていこうというとしている。
また、新型コロナウイルスの影響が縮小してきている背景を受けて、フルリモートワークの就業形態から在宅とリモートワークを合わせたハイブリッド型の働き方へシフトする企業が増えている模様。求職者の「フルリモートワーク希望」の声は決して少なくないため、希望の働き方と現実の状況にギャップが生まれている職場も見られている状況だ。

「上流工程に挑戦できる」「自社開発比率が高い」「自分の経験と開発環境の親和性」は引き続き転職希望者の目を引くポイントではあるが、昨今の働き方改革の流れを受けて、「働きやすさ」を重視する転職希望者が増えている傾向がある。そのため、「どのような社風なのか」「どのような人と働けるのか」を、入社決定ポイントの上位に置いている転職希望者も少なくない。
また、リモートワークの有無や出社比率に注目する転職希望者も増加傾向に。業務内容だけではなく、自社がいかにエンジニアを大切にする会社なのか、リモート環境下でのコミュニケーションの仕方や教育方法についてなどのアピール・訴求も採用成功のカギとなってくるだろう。

Webサービス系プロジェクトマネジャー・エンジニアの登録者数は微増を続けており、依然として転職意欲が高いことが伺える。また、その内のおよそ6割強を30歳以下が占めており若年層の登録者増加が目立つ。
登録時には約6割が「Webサービス系エンジニア」を希望しているが、実際の入社決定先はWebサービス系と業務系アプリ開発に割れるような形になっている。また次点として、社内情報システム部門への入社決定も増えており、キャリアプランの多様化が伺える。

Webサービス系プロジェクトマネジャー・エンジニアを求める求人数は、IT領域全体の中でも特に伸びている傾向にある。多くの企業が、プロジェクトマネージャー層の人材不足感を抱えており、競争が激化している。

同職種の経験者は引く手あまたの傾向にあるため、企業側からの魅力訴求もポイントとなる。もちろん最終的な条件提示なども検討材料にはなっていくが、関わる業務の技術環境や規模、将来性など、総合的に検討をしているケースが多くなっている。
また、入社後のキャリアプランについて転職者と企業の認識に相違が無いかどうか、すり合わせることで意向醸成につながっていく。オンライン面接の導入や選考フローのシンプル化、土日の選考会を活用するなど、競合他社にスケジュールで遅れを取らないようにすることも採用成功においては大事なポイントである。

年齢層の内訳をみると26～30歳が全体の28％ともっとも比率が高く、次いで41歳以上が23％、25歳以下が17％と二極化している。
転職希望先としては、現職の経験を活かせるWeb・モバイルに関わる「Webディレクター」や「Webデザイナー」が7割以上を占めるが、自社サービスに関わりたい方や事業会社の企画・マーケティング職を希望する方も少なくない。中でも、経験豊富な転職希望者が、転職先として事業会社を希望する傾向にあり、経験者の約2割強は事業会社に転職しているようだ。

求人数は増加傾向にある。採用ターゲットについては即戦力採用が主流となっており、40代の採用決定者も増加している。一方で、ポテンシャル採用の動きも広がっている。新型コロナウイルスの影響でWebに力を入れる企業も増え、特に「Web（UI）デザイナー」「動画制作者」「ゲームクリエイター」といったマーケティング要素の強いWebディレクター職の採用ニーズが増加している。

20代後半～30代前半で年齢相応の経験・スキルを保持しているWebクリエイター採用をする企業が増加傾向にあり、採用難易度は高い。経験が多少不足していても、ポテンシャルを重視して人柄や志向性、自己研鑽レベルがマッチする層も一定数視野に入れ、採用、そして育成していくケースも見られる。
即戦力採用の場合は、ミドル～シニア層で経験豊富なWebクリエイターを対象に含めながらも、若手の育成ができるかどうか、あるいは事業への親和性やカルチャーフィットなどを重視した採用を検討するのが良い。

登録者数は、直近半年間の中では9月がもっとも多く、2022年1月に上昇を見せたがそれ以外は減少傾向となっている。
インフラ系の中でも、サーバエンジニアの登録者はネットワーク/データベースエンジニアと比較すると多い傾向は変わらず。コロナ禍が継続していても、年収などの条件面を改善し、転職を実現する方もいる。

基本的には毎月右肩上がりの傾向にある。特に2022年2月に関してはもっとも顕著だが、この傾向はさらに強まると考えられている。
設計構築などの上流工程に関われる旨の記載がある求人にはキャリアアップを求める求職者からの応募が増加する傾向が見られる。一方、運用保守経験者の採用を強化する企業も増えており、特定技術者派遣を行っている企業の求人も同様に増加傾向を示している。

世の中のIT人材のニーズが高まる一方で、ITエンジニアの人材不足は変わらない現状にある。そのため、「今の会社より条件面やはたらく環境が改善されるのであれば転職する」といったニーズを持つ転職希望者が目立つ。
転職後、具体的にどんな業務に関わり、どんな待遇になるのか、現職から環境を移すことでのキャリアアップや自分の市場価値はどうなるのか、といった内容を求人票などで明確に提示すると良いだろう。

登録者数はほぼ横ばい（微減）だが、30歳以下が56%と高い水準を維持しているなど年齢層比率は変わらずの状況である。
新型コロナウイルスが与える現職への影響や自社の対応を鑑み、企業の将来性や中長期的な不安から転職サービスに登録していることが考えられ、加えて新年度での転職を見据えた活動に向けての登録も後押しとなり高い水準をキープできていると考える。

求人数増加の要因として、新型コロナウイルスの影響を受けて、中途採用を停止または縮小していた企業の採用再開・活発化の動きが確認されている。育成を前提とした未経験・微経験者の採用を強化していることも要因として挙げられる。
育成前提での採用はSES企業に多く見られるものの、市況感や競業他社の採用における動きを鑑みSIer／社内SEのポジションでも徐々に要件の見直しに着手している印象を受ける。

転職希望職種の8割弱、転職決定職種の8割弱がSIer/SESなどで「社内SE」の入社決定となっており、キャリアアップ志向を持つ転職希望者の決定に占める割合が大きくなっている。それに伴い、案件や技術をフックとした魅力訴求がポイントになると考えられる。
ネットワークエンジニアは「最新技術」「大規模案件」「グローバル」を理由に転職する傾向は依然として変わらない。ただ、優秀なエンジニア層ほど「クラウド」「IoT」「セキュリティ」といった最新技術との連携や、インフラ内での横断的なキャリアパスを希望するケースが多いため、「インフラエンジニア」と一括りにする求人票ではなく、「ネットワークエンジニア」としての求人票および業務内容に関する記載の充実が必要だろう。
最終的な意思決定のフェーズにおいては、上記訴求ポイントを押さえつつ、「育成環境の実態」「入社後の現場配属への流れ」「現場経験からのキャリアステップ」などをより明確化できる企業が競合との差別化に成功し、入社決定につながるケースが多く見られる。
また、ミドル～シニア層に対しては、人材要件を見直し、競合他社と重複しづらい採用ターゲットを設定することを検討すると良い。

2021年9～11月と比較すると、12月の登録者数が大幅に減っており、そこから元の水準に戻っていない。ただし、社内SE同様、比較的登録者数が多い「業務系アプリケーション」や「Webサービスエンジニア」なども同様の傾向を見せているため、社内SEならではの傾向ではない。そのため登録者数自体が減っていると考えるべきである。

2021年9～11月に引き続き、求人数は増加している。DX化の文脈で、深い業務知識を持った人材や内製化を推し進めるための高い技術力を持った人材をもとめるもの、ポテンシャル層も幅広く検討を行うものなど、求人は多様化している。特にポテンシャル層の採用増加は顕著で、数年前と比較すると、育成を前提とした採用も増えてきているように見受けられる。

依然として社内SE希望者は多い状態が続いているが、それ以上に採用ニーズも高まっていることから、選考回数の短縮や結果連絡の早期化など、他社を意識した選考方法の改善を行う企業も増えている。
また、業種を問わずオンライン面接を取り入れる企業が増えてきており、選考スピードに大きな差が出ているケースも見受けられる。志望度が高いものの対面面接であるために日程調整が難航し、オンライン面接を実施した他社で入社決定に至るケースもあるため、他社の動きも踏まえ、何を優先して選考を行うか定めるべきである。さらには求人票に選考フローを詳細に記載できると、求職者側と応募後の認識齟齬を防ぐこともできると考えられる。

登録者数の絶対数としては、ほかのITインフラ系職種（サーバ・ネットワークなど）と比べて少ない状況に変わりがない。年齢別では、25歳以下が19%、26歳～30歳が25％、41歳以上が27%と登録者数が多く、31歳～40歳代層が薄い。なお転職希望職種としては、同じ職種である「セキュリティエンジニア」がほとんどを占めているが、情報システム部門への転職希望も増えつつあることは特徴的だ。登録者数は、今後も微増・微減を繰り返すことが想定され、大幅な増加を期待することは難しい。

セキュリティエンジニア職として求人を出している企業はいまだ多くはなく、ネットワークエンジニアやITコンサルタント（インフラ）、社内SEといった職種に紐づいている場合が多い。また、実務でセキュリティ関連に関わったことがなくても、資格を取得していると優遇される求人も社内SE職種にてやや増えつつある。
リモートワークの普及と、昨今の情報漏洩・サイバー攻撃などの脅威に対し危機感を持っている企業が多く、セキュリティの需要が増えたことが求人数増加の要因だと考えられる。

経験豊富なセキュリティエンジニアは、転職市場に流入しても絶対数が少ないため、即戦力採用は難しい状況が続く。しかし、セキュリティエンジニアはセキュリティ職に就きたいという転職希望者が大半であるため、採用チャンスはあると言える。
その中でも、SOC業務、SIRT業務、セキュリティポリシーの作成など、経験が多岐に渡るマーケットではあるので、採用側としてはセキュリティエンジニアにはどのような魅力的なキャリアパスがあるのか、などを提示することが、採用成功のカギであると考えられる。

2021年9月～11月と比較すると、12月の登録者数は一時落ち込んだがその後は持ち直し、元の水準に戻っている。（ただし12月はデータサイエンティストに限らず、IT系職種全般的に登録数が落ち込んでいる）
年齢構成、希望職種の傾向については、11月以前と大きな変化はない。
年齢構成で見ると、30歳以下が約6割を占めている。希望職種別で見ると、7割近くが「データサイエンティスト」の継続を希望し、次いで「データアナリスト」、「Webサービス系エンジニア・プログラマ」への転向を目指す傾向にある。

2021年9月～11月同様、増加傾向にある。コロナ禍以前より引き合いの多い職種ではあるが、昨今のDX推進に伴う案件の増加により、事業会社側、代理店側ともに、ニーズが増えていることが要因と推察される。大手企業でも、育成前提で未経験者採用枠を設けたり、手法は問わず何かしらデータサイエンティストの経験があればよいという要件を設けている企業もあり、各社採用を加速させている。

データサイエンティスト経験者は、学生時代からデータ分析の知見を深めていたり、業務内容に対する希望を明確に持っていることが多い。そのため、「この環境なら自分のやりたいことが叶えられそうだ」と感じてもらえるように、業務内容、求める人物像、そして得られるスキルなどについて、可能な限り詳細に求人票へ記載をすることが求められる。
未経験者やポテンシャル層にアプローチする場合は、どんなスキルや知見をどこまで求めるのか、どのようなサポート体制下で成長できるのかを具体的に記載する。そうすることで、強くデータサイエンティストを希望し、自己研鑽を行っている求職者層にそのアプローチが響くはずである。また、転職活動スタート時にはデータサイエンティストを視野には入れていなかった素養のある層にも、これらのアプローチは一定受け入れられ、同職種を希望してくれる可能性も出てくるだろう。